Microsoft系エンジニア／キャリア入社者多数／日鉄ソリューションズ

【職務内容】 Microsoft365をベースとしたエンタープライズ企業向けオフィスのビジネスインフラ基盤のエンジニアリング業務のエンジニアとしてご対応頂きます。 提案/要件定義/設計/実装(移行含む)/運用、全フェーズに渡り本技術領域のアーキテクトとしての活躍頂きます。 【本職務の魅力】 国内エンタープライズ企業を顧客とするBtoBの事業推進となります。当該技術領域の当社事業を牽引できる職務です。 企業の「働き方改革」がうたわれている中、本技術領域におけるサービス（ソリューション）の企画/立上げから、 維持運営までサービス(ソリューション）のエンドツーエンドのフェーズで携わることが可能です。 年間数億円規模の自社投資を行い、投資による事業規模拡大の醍醐味や達成感が実感できる魅力ある職務です。 メンバーは20～30代が中心で、様々な意見交換が可能な職場環境です。 ＜ポジションの魅力＞ Afterコロナ時代となり多くの企業でテレワークが標準的な働き方となりましたが、今後もこの働き方は継続され、働き方改革が一層進むと考えられています。働き方改革・テレワークを支えるデジタルワークプレースは今後も成長が見込まれる領域であり、当社ではを注力領域として年間数億円の投資を行っております。 本職務ではプロジェクトマネジメントだけでなく、サービスやソリューションの企画・開発・提供・維持とエンドツーエンドのフェーズで携わることが可能であり、事業また個人としても成長を感じられる職務です。 メンバーは20～30代が中心で、様々な意見交換が可能な職場環境です。 特にM365領域においての国内の大企業に向け案件を通じて技術知見の成長が期待できます。 ＜組織メンバー構成＞ 　デジタルプラットフォーム事業部　78名 　20代前半～50代後半の年齢層が在籍しております。 　セキュリティ領域を除いて以下の３部に分かれて組織を構成しております。 　・デジタルプラットフォームソリューション部（デジタルワークプレース全体、VDIに関する企画・推進） 　・デジタルプラットフォームサービス第１部（顧客向けデジタルワークプレースの企画・提供） 　・デジタルプラットフォームサービス第２部（NSSOLグループ向けデジタルワークプレースの企画・提供） 　キャリア入社者も3割が在籍しており、新卒入社とキャリア入社に関わらずフラットに活躍できる環境です。 ＜キャリアパス＞ 　Microsoftの提供サービスの知見と技術力が身に付きます。 　また、Microsoftだけでなく、プライムSIerとして案件規模も大きく、デジタルプラットフォームを 　実現するための技術領域（DaaS/VDI・ゼロトラストセキュリティ/仮想化基盤など）の 　周辺知識を習得することができる環境です。 　コロナ禍以降のリモートワーク普及、あるいは育児や介護との両立など多様な働き方を実現するため、 　出社時の環境と同じように仕事ができるように利便性の高い環境をお客様に提供できる仕事です。 　また、利便性だけでなくセキュリティとの両面で実現することが求められるため、 　難しさもありますが、やりがいも大きい仕事です。 　NSSOLのインフラエンジニアにはMS製品だけでなく、他社クラウドを扱っており、それ以外にも 　サーバー、ネットワーク、セキュリティなどの領域やそれらのPLPMのポジションもあるので、 　インフラエンジニアとして将来的に幅を広げて頂くことが可能です。

契約期間：期間の定めなし 試用期間：あり（6カ月） 就業時間：9:00～17:20（標準就業時間7時間30分） 就業場所：東京都内 休日　　：完全週休2日制（土・日）、国民の祝日、創立記念日、5月1日、年末年始 休暇　　：年次有給休暇（20日間付与）※初年度は入社時期によって按分 残業　　：あり（平均月20時間） 給与　　：想定年収　500万円　～　1000万円　 　　　　　※担当者は月給制、マネージャークラスは裁量労働制となります。 　　　　　＜年収提示例（2025年度に入社した方の一例）＞ 　　　　　　・26歳 SE　600万円（残業代以外の諸手当含む） 　　　　　　・29歳 営業　630万円（残業代以外の諸手当含む） 　　　　　　・30歳 PL　710万円（残業代以外の諸手当含む） 　　　　　　・32歳 PM　840万円（裁量労働制） 　　　　　　・35歳 コンサルタント　1,000万円（裁量労働制） 　　　　　　・37歳 営業　950万円（裁量労働制） 　　　　　　・37歳 PM　1,000万（裁量労働制） 　　　　　　・45歳 大規模案件統括　1,200万円（管理監督者） 賞与支給：年2回（6月、12月） 昇給昇格：年1回 通勤手当：通勤交通費全額支給 社会保険：健康保険、厚生年金、労災保険、雇用保険 受動喫煙防止措置：喫煙室設置