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【マネージャー候補】アカウントディレクター/Awareness領域の課題解決型営業

年収:800万 ~ 1000万

採用企業案件

採用企業

株式会社フリークアウト・ホールディングス

  • 東京都

    • 会社規模非公開
  • その他
  • インターネットサービス
  • デジタルマーケティング
  • 広告・PR
部署・役職名 【マネージャー候補】アカウントディレクター/Awareness領域の課題解決型営業
職種
業種
勤務地
仕事内容 <仕事内容について>
主な業務は、売上最大化のための営業戦略策定および実行をお願いします。
まずは、既存クライアントの業務を通じ経験を積み事業の解像度を上げて頂きます。
・売上の最大化
・プロダクト強化
・メンバーのKPI設計と目標達成のためのチームマネジメント

<具体的には>
・ 営業戦略の立案
・クライアント課題の整理、各施策におけるプランニングや制作進行
・ 売上拡大に向けたセールスアライアンスの検討や実行
・組織マネジメント(育成、1on1等)
・自社内専門機能やグループの各専門組織のメンバーとの協業
・国内外のメディア・プラットフォーマーとの協業

<ポジションの魅力>
- 裁量権高くチームマメジメントを担って頂く事が可能です。
- 営業マネジメントのみならず、プロダクトチームとの連携や全社戦略にも関われるお仕事です。
- また、マーケティングイベントの参加などを通して幅広いコネクションを構築することが可能です。
- グループ会社との連携等、多くの関係者とビジネス経験を積んで頂ける環境がございます。

これまでアジア初・日本初の広告プロダクトを開発、提供してきた企業にて大胆にチャレンジ頂く事が可能です。

我々はプロダクトベンターとして、ありきたりの製品レベルに満足することなく、世に出した製品は常に世間の「度肝を抜く」水準であることを目指していきます。
それが世間的・業界的に受け入れがたいモノであったとしても、「横並びで、無難な落ち着きどころを良しとせず、一石すら投じることの出来ないモノを世に送り出すことに何の意味があろうか」と、高度なテクノロジーの中にもどこかロックな反骨精神が見え隠れする我々でありたく願っております。

今後も今までと変わらず、弊社らしい稀有なチャレンジで業界に向き合い続けます。
労働条件 労働条件
■勤務地
東京都港区六本木6-3-1 六本木ヒルズクロスポイント
 
※最寄駅
東京メトロ日比谷線「六本木駅」徒歩2分
都営地下鉄大江戸線「六本木駅」徒歩5分

■勤務時間
10時00分 ~ 19時00分

■賃金
700万~1000万
・給与形態 : 年俸制 ※年俸の12分の1を毎月支給
・給与改定サイクル:半期ごと
※補足
・年2回の業績連動賞与あり
・月額給与は45h/月の残業代を含む
・残業45h/月超分は別途支給
※スキル・経験・能力に応じて決定いたします

■休日・休暇
完全週休二日制(土・日)・祝日・年末年始休日
有給休暇・慶弔休暇・夏季休暇(3日程度)
リフレッシュ休暇・バースデー休暇・セルフケア休暇

■手当
・ランチ手当( 適用条件有り)
・通勤手当
・残業手当

■福利厚生
・フリードリンク
・フリースナック
・Progate(オンラインプログラミング学習サービス)無料受講
・オンライン英会話サービス受講料一部会社負担

■各種保険
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
応募資格

【必須(MUST)】

・デジタルマーケティングの知識
・広告営業経験(5年以上)
・チームマネジメント経験(5人以上)
・営業戦略の立案の経験

【歓迎(WANT)】

・広告テクノロジーや関連テクノロジーの総合代理店に対しての販売経験・実績
・事業計画作成の経験
・タイアップ広告の販売経験
・メディアレップ、プロダクトベンターでの経験
・ビジネスレベルの英語力(電話会議のファシリテーション、プレゼンテーション、ネゴシエーションが可能)

【求める人物像】
・高い当事者意識、強い意志をもって物事に取り組める方
・ 変化する市場環境に応じて、柔軟性や成長意欲を持っている方
・ 冷静に課題を捉え、粘り強く行動しながら成果につなげられる方
アピールポイント 自社サービス・製品あり 日系グローバル企業 ベンチャー企業 女性管理職実績あり 20代管理職実績あり 上場企業 シェアトップクラス 2年連続売り上げ10%以上UP 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 Uターン・Iターン歓迎 新規事業 完全土日休み
リモートワーク

「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります
受動喫煙対策

屋内禁煙

更新日 2025/08/08
求人番号 5369766

採用企業情報

株式会社フリークアウト・ホールディングス
  • 株式会社フリークアウト・ホールディングス
  • 東京都

    • 会社規模非公開
  • その他
  • インターネットサービス
  • デジタルマーケティング
  • 広告・PR
  • 会社概要

    【代表者】代表取締役 Global CEO 本田 謙

    【代表プロフィール】
    代表取締役 Global CEO 本田 謙 Yuzuru Honda
    20代で、音楽作家、ロボット開発、米国での生物化学研究など多分野での経験を経て、30歳を過ぎてIT起業家に転身。30代で広告テクノロジー分野にて、二度の起業でM&Aと上場の双方を経験する連続起業家。
    2005年、コンテンツマッチ広告事業を展開するブレイナーを設立し、設立から2年半でYahoo! JAPANに売却。
    その後、ITベンチャーなどへのエンジェル投資を本格的に始め、2010年にフリークアウトを設立。創業から3年9ヶ月でマザーズ市場上場。
    2017年1月、フリークアウト・ホールディングス共同代表に就任。

    ■弊社について
    当社祖業であるRTBのテクノロジーは、「コンピュータが、人が媒体を見た瞬間を一瞬で評価し、適正価格を算出し、広告枠を買い付ける」ことを可能にしました。それまでの人の手による買い付けでは絶対にできなかったこの手法が可能になったことで、広告業界には、「アドテク(広告テクノロジー)」と言われる新しいマーケットと、多くの職種が誕生しました。

    この経験から、当社のミッションは「人に人らしい仕事を」とし、機械が人間の仕事を奪うのでなく、機械によって、人間の新しい仕事を作り出すことを可能にするようなビジネスの創生を目標としてきました。

    昨今DXというキーワードが流行り言葉になっていますが、このキーワードが意味するところが、「人の仕事を機械に置き換えること」であるとするなら、我々フリークアウトは流行り言葉に惑わされず、引き続き「人間では不可能だったことを機械によって可能とし、それによって、これまでなかった新しい仕事を人に提供する」を目指します。


    ■FreakOut ブランドに込めた想い
     "freak out"という英単語は、「ひどくびっくりさせる」という意味を持ちますが、
    社名の「FreakOut」は、我々が世間の"度肝を抜く"水準の製品を作り、世に送り出す集団であることを示します。

     1 挑戦を続ける(=いつまでもベンチャーであり続ける)
     2 他者に強烈なインパクトを与える(=染まらず、自らが染めていく)

    という意味が込められており、
    ありきたりに満足せず、世の中に強いインパクトを与えるべく
    挑戦を続ける姿勢・意思を集約した社名が「FreakOut」なのです。

     我々FreakOutはプロダクトベンターとして、ありきたりの製品レベルに満足することなく、世に出した製品は常に世間の「度肝を抜く」水準であることを目指していきます。
    それが世間的・業界的に受け入れがたいモノであったとしても、「横並びで、無難な落ち着きどころを良しとせず、一石すら投じることの出来ないモノを世に送り出すことに何の意味があろうか」と、高度なテクノロジーの中にもどこかロックな反骨精神が見え隠れする我々でありたく願っております。


    ■「Accept change, transform yourself.」 / (FY24-26 中期経営計画達成に向けたグローバル統一グループスローガン)
     グローバルマーケティイングカンパニーとしての更なる進化。世界に通用するモノづくり(ソフトウェア、ハードウェア)企業へ

    ▼中期経営計画

     □各フォーカス領域における事業戦略の概要
      ■プロダクトのグローバル化:日本発のプロダクトを北米経由でグローバルへ展開
      ■インフルエンサーマーケティング:グループ化したUUUMをコアに事業を展開し、プロダクトの開発とグローバル展開を目指す
      ■Retail:コンテンツ配信システムのソフトウェアから、サイネージのハードウェアまで、リテールメディアのインフラを一気通貫に提供、グローバルスタンダードを目指す
      ■動画広告プロダクト:タクシーサイネージ、Scarlet(メディア向け広告収益最大化プロダクト)等、既に事業の柱となっている事業の更なる拡大、GPの日本での拡販及びグローバル展開

     □グループマネジメント(グループ力の強化)
      ■グループとしての全体最適をより意識した経営により、グループ全体の価値向上を目指す。成長領域への投資余力を高めるため、よりキャッシュフローを重視し、改善・安定化に努めます

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