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有機材料の研究開発

年収:応相談

採用企業案件

採用企業

株式会社本田技術研究所

  • 埼玉県

    • 資本金7,400百万円
    • 会社規模5001人以上
  • 自動車・自動車部品
部署・役職名 有機材料の研究開発
職種
業種
勤務地
仕事内容 当社が進めている材料関連の研究開発をお任せします。
ご経験やご希望に合わせて、下記いずれかをお任せします。

① カーボンニュートラル実現に向けた新規材料開発(シーラー/接着剤/上塗り塗料)
競争力のあるプロセスに最適な材料・設計技術を先駆けて創造するにあたり以下業務をお任せします。
・カーボンニュートラルの実現に向け設備との親和性を考慮した新規材料開発
・材料及び、設備観点も含めた新材料仕様設定
(担当製品:シーラー/接着剤/上塗塗料の中で経験を考慮し決定します)

② カーボンニュートラル実現に向けた材料研究(塗料・接着剤・化成材料)
新規硬化反応材料・反応トリガーに関する研究開発や、モビリティの易解体を可能とさせる新規接着材、粘着剤技術の探索および研究開発などをテーマに開発業務をお任せします。

新規硬化反応材料:塗装・接着の工程においてCO2削減に向けた、ラジカル硬化反応をはじめとした新たな硬化技術の研究。
新規接着材・粘着剤:リサイクルを促す上で、解体が容易にできることが必要不可欠であり、資源循環までを想定した接着材、粘着剤技術の探索。

いずれの業務においても、材料メーカーと協業しながら、
・目指す性能や物性を満たす、材料仕様の構築
・生産技術部門との協業し、プロセス開発・構築 をお任せします。

③ プラスチック材料のリサイクル技術開発(ケミカルリサイクル)
プラスチックのリサイクル技術開発(有機化学実験/試作物評価、分析、機械学習)
・実験計画の作成
・実験の実行
・実験結果の評価と考察
・次回の実験に向けたアクションプランの作成
※試験装置・設備を用いて実験を行い、設備仕様や反応条件を完成させることがミッションとなります。また、試験装置・設備をご自身で改造し、実験することもございます。
※様々な開発部門、お取引様と連携して業務を進めていただきます。
※国内勤務の場合も海外出張や海外駐在していただく可能性もございます。

④ Car to Carでの有機材料リサイクル技術の研究開発
有機材料のCar to Carでの循環最大化に向けた
・PJT全体のロードマップ策定
・易リサイクル材料・材料構造の研究開発
・実験計画の作成~実験の実行~実験の評価・考察
・プロセス工程検討
※実際の材料合成業務、プラントなどでの開発業務は協業メーカーにて実施するため、様々な開発部門やお取引先様などを巻き込んだ業務が求められます。

⑤ 電子基板向け材料の研究開発
バイオ樹脂の電子基板適用に向けて、以下の業務をご経験/スキル/志向に合わせて詳細業務を決定します。

《材料系業務》
・バイオ由来の熱硬化性樹脂を用いた部品設計や、最適な材料の選定
・材料メーカー、部品メーカーとのプロセス適合性開発、調整業務
・電気特性改善のための分子構造設計

《プロセス系業務》
・電子基板の電気特性評価
・絶縁担保のための管理項目や評価項目の策定、管理
・トランスファー成形など電子部品特有の製法やプロセスへの適合
・電子基板メーカーとの折衝

※環境対応製品を推進していく為の市場調査・戦略立案・新技術開発にも今後挑戦してまいります。
※様々な開発部門、お取引様と連携して業務を進めていただきます。また将来的には、コンポジット部品の量産化対応や接着・塗布,硬化プロセス構築など様々な材料テーマに携わって頂く可能性がございます。
※国内勤務の場合も海外出張や海外駐在していただく可能性もございます。

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【募集の背景】
当社は、この地球上で人々が持続的に生活していくため、「環境負荷ゼロ」の循環型社会の実現をめざし、これまでの「Triple ZERO」を超えた、より高い取り組み目標を掲げます。「カーボンニュートラル」「クリーンエネルギー」「リソースサーキュレーション 」、 この3つを1つのコンセプトにまとめた「Triple Action to ZERO」を中心にして、取り組みます。この取り組みによって、可能な限り地球資源の消費を抑制し、環境への負荷のない社会を目指す中で先進的な領域に挑戦する仲間を募集しています。

【魅力・やりがい】
・当社はTriple Action to ZEROの長期目標を掲げ、さまざまな新領域へチャレンジを開始しております。
・材料開発領域は新たなチャレンジ分野であり、当社の技術を結集し、将来新たなチャレンジの旗振り役となっていただくことを期待しております。スキルや創造性、アイデア、強い想いを持っている方には大きな裁量が与えられチャレンジできる環境です。
労働条件 ■想定年収
450万~1000万円
※給与は経験・能力を考慮の上決定します。

■勤務/休日/休暇
・勤務は応募職種毎に設定(フレックスタイム制・固定制・交替制)
・リモートワーク制度
・長期休暇あり(GW、夏季、年末年始)
・年間休日121日
・平均有休取得日数19.5日(2021年度)
・年次有給休暇…16日~20日/年 ※勤続年数に応じて付与
・慶弔休暇(結婚休暇…6日、忌引休暇…1~7日※続柄に応じて付与)

■各種手当
・通勤手当
・リモートワーク手当
・賞与 
・残業代全額支給

■福利厚生
・独身寮、転勤社宅 ※適用条件有
・社内研修(階層別研修、ビジネススキル研修、語学研修等)
・語学資格取得支援
・健康診断
・余暇施設(運動施設、保養所)
・厚生制度(財形貯蓄制度、団体扱い保険、持家支援、持株会制度、選択型福利厚生等)
・食堂施設、食事補助

■両立支援(仕事と育児・介護など)
・育児・介護手当
・リモートワーク制度
・短時間勤務制度
・育児・介護休職
・産前産後休暇
・産後パートナー休暇(出生8週以内に5日)
・子の看護休暇(年間5日/子供1人当たり)
・育児費用補助
・社内託児所(和光/栃木)
・介護休暇(年間5日/要介護者1人当たり)
・不妊治療休暇(年間5日)
・不妊治療休職(原則6か月、最大1年)
・病気治療休暇(会社指定の疾患を対象・年間5日)
応募資格

【必須(MUST)】

※以下いずれかの経験をお持ちの方
・化学(有機合成)の知識・経験
・有機材料開発経験(業界不問)
・熱交換性樹脂材料の開発経験
・電子基板や半導体向け材料開発経験
・電子基板の生産技術または製造技術経験

【歓迎(WANT)】

・自動車/バイク/航空機/建機などのモビリティ用材料の開発経験
・有機化学材料の物性評価や分析などの実務経験
・設備/機器の機械設計経験
・UV硬化材料や、ラジカル硬化材料の開発経験
・着材料、粘着材料、接合技術の開発経験
・解体または廃棄物処理に関する研究開発経験
・自動車業界での または 自動車業界向け の有機材料開発経験

【求める人物像】
以下の想い・適性をお持ちの方
●新たな発想で技術提案、クリエイティブな顧客価値提案ができる方
●世界初の技術を創り出し、長期的視点で世の中に貢献したいという想いのある方
●自社製品を通し、お客様に新たな価値を提供したいという想いのある方 
●柔軟な考え方で技術課題解決に取り組める方
●チームワークを大切にし、円滑なコミュニケーションがとれる方
●自分の考えを積極的に発信し、周囲を巻き込んで課題解決の最良手段を見出せる力
●高い目標を掲げてやりきるエネルギーのある方
●英語を通じたコミュニケーションに抵抗がない方
アピールポイント ストックオプション制度あり フレックスタイム Uターン・Iターン歓迎 新規事業 完全土日休み
受動喫煙対策

その他

「就業場所が屋外である」、「就業場所によって対策内容が異なる」、「対策内容は採用時までに通知する」 などの場合がその他となります。面接時に詳しい内容をご確認ください
更新日 2024/04/09
求人番号 3409388

採用企業情報

株式会社本田技術研究所
  • 株式会社本田技術研究所
  • 埼玉県

    • 資本金7,400百万円
    • 会社規模5001人以上
  • 自動車・自動車部品
  • 会社概要

    【設立年月】1960年7月1日
    【代表者】大津 啓司
    【資本金】74億円(2022年3月31日現在)
    【従業員数】連結219,722名 単独22,675名(2019年3月31日現在)
    【本社所在地】埼玉県和光市中央1-4-1
    【所在地】
     埼玉:埼玉県和光市中央1-4-1、埼玉県和光市本町8-1、埼玉県朝霞市泉水3-15-1
     栃木:栃木県芳賀郡芳賀町大字下高根沢4630

    【事業内容】
    Honda R&Dの歴史は、1960年、本田技研工業(株)の研究・開発部門として分離した時から始まります。より多くの人々に、商品を通じ「喜び」を提供していきたいというHonda全体の企業理念を具現化していくために、ひとつ独立した存在として、人間を見つめ、さらに次世代の社会を考えていくことを前提として、(株)本田技術研究所は誕生しました。
    商品開発の具現化に向けて、R研究とD開発と呼ばれる二つの研究・開発システムを展開しています。D開発では、社会のニーズやお客さまの期待に応え、満足いただける商品づくりをめざし、Hondaグループの総力を結集した開発を進めています。このD開発に先行するR研究では、技術要素の基本的な耐久性・信頼性・性能などを長期的に研究・評価し、創造的で革新的な技術として完成させることを目的にしています。この二つのシステムは単独に機能するのではなく、一体となって商品開発を支えています。

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