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機械・電気技術者、国内土木建築設備、国際土木インフラ
年収：応相談
採用企業案件
パシフィックコンサルタンツ株式会社
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- 資本金820百万円
- 会社規模501-5000人
- その他
- コンサルティング
- その他
| 部署・役職名 | 機械・電気技術者、国内土木建築設備、国際土木インフラ |
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| 職種 | |
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| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
■当社について 創立73年。業界トップクラスの総合建設コンサルタントとして インフラをはじめ、都市・建築・モビリティ・レジリエンス・エネルギー等事業の核であるエンジニアリングとビジネス・デジタルサービスを融合させ、社会に新たな価値を創出する「社会インフラサービス事業」を展開しています。 （当社の強み） ・圧倒的シェア 鉄道・空港・道路・橋梁・河川・港湾・都市開発・上下水・廃棄物・環境・地盤・防災・PFI・PPP・人流・機械・電気通信などの公共・民間インフラのあらゆる分野に取り組んでいます。 ・大規模プロジェクト 大規模スポーツ会場・渋谷再開発・睦沢スマートウェルネスタウン・東海道新幹線・種子島宇宙センター・関越トンネル・東京臨海都市開発・東京湾横断道路・外郭放水路・東京国際空港、他多数 ■ポジションについて 国内土木建設プロジェクトや国際インフラプロジェクトに参画いただく機械・電気通信のエンジニアリング技術者 発注者は、中央官庁・地方自治体・インフラ事業者・民間事業者・JICA・NEDO・海外政府など 【仕事内容】 ・機械電気通信に関わる各プロジェクトチームでの計画・設計 ・国際土木インフラプロジェクトの機械電気通信技術者としての参画 ・新規事業分野の案件形成（DX、エネルギー、MR等） |
| 労働条件 |
【勤務時間】 基本9:00～17:00（休憩11:30～13:30のうち1時間・実働7時間） ※時差出勤制度あり（始業時刻を5:00～11:00で選択可）、テレワーク制度あり 【時間外労働】あり ・非管理職の場合：残業手当全額支給 ・管理職の場合 ：一定時間の時間外労働手当を基本給に含む 【休日休暇】 週休2日制（土曜・日曜）、国民の祝日に関する法律の定めによる休日、創立記念日（9月4日）、年末年始（12月29日～1月4日）、 リフレッシュ休暇、夏季休暇（10月～7月入社者は5日、8月入社者は3日、9月入社者は2日）、年次有給休暇、慶弔休暇、介護特別休暇、産前産後休業、海外留学休職、ボランティア休職 など 【各種保険】雇用保険、労災保険、厚生年金、健康保険 【福利厚生】 財形、育児休業、介護休業、退職金制度、退職年金、クラブ活動、資格取得援助など 【教育制度】 階層別研修、職能研修、自己啓発プログラム（語学・通信教育補助）など 【女性活躍支援】 姉サポ制度、メンター制度、産休・育休前後の面談、仕事と子育て介護の両立相談窓口設置、育休復職者への社長直筆応援メッセージの贈呈 |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 土木・建築・プラント・電力の機械・電気通信分野の実務経験【歓迎（WANT）】 技術士資格（機械部門、電気電子部門RCCM（機械、電気電子） 建築設備士 一級施工管理技士（管工事・電気・通信） |
| アピールポイント | 従業員数1000人以上 創立30年以上 シェアトップクラス 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 新規事業 海外事業 |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2024/04/16 |
| 求人番号 | 3388511 |
採用企業情報
- パシフィックコンサルタンツ株式会社
-
- 資本金820百万円
- 会社規模501-5000人
- その他
- コンサルティング
- その他
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会社概要
【設立年月日】1951年（昭和26年）9月4日
【代表者】代表取締役社長 大本 修
【資本金】8億2,000万円
【売上高】548億円（第72期：2022.10.1～2023.9.30）
【従業員数】2,282名（2023.10.1現在）
【本社所在地】東京都千代田区神田錦町三丁目22番地
【その他主たる事業所】北海道・宮城・新潟・愛知・大阪・香川・広島・福岡・沖縄
【事業内容】
■一級建築士事務所
■地質調査業
■測量業
■計量証明事業
【当社について】
私たちは、創立から70年間、時代とともに複雑に変化する社会の課題に対して、インフラエンジニアリングを核としたコンサルティングサービスを提供し、新たな未来のため、よりよい社会を次世代に引き継ぐための価値や変革をもたらしてきました。
そして今、さまざまなリスクへの不安と、テクノロジーへの期待が入り混じる困難な時代に入っています。
私たちは、困難な時代だからこそ求められる存在となり、社会の持続可能な発展に貢献していきます。
それが私たちの使命であり、顧客やパートナー、従業員にも長期的な価値を生み出すからです。
私たちグループが強くなればなるほど、社会に力を与え、逆境を乗り越えていけると信じています。
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