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ダイレクトマーケティング/デジタルマーケティング担当（大企業連携事業）（one to one ダイレクトマーケティング/デジタルマーケティング担当（大企業連携事業））
採用企業案件
株式会社MonotaRO
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- 資本金2,042百万円
- 会社規模501-5000人
- インターネットサービス
- 流通
- 小売
| 部署・役職名 | ダイレクトマーケティング/デジタルマーケティング担当（大企業連携事業）（one to one ダイレクトマーケティング/デジタルマーケティング担当（大企業連携事業）） |
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| 職種 | |
| 業種 | |
| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
▼当社について 当社は間接資材(オフィス用品、工具、消耗品など)を取り扱う国内最大級のBtoBオンラインストアを運営しています。 商品点数2200万点超、10年以上連続して高成長というスピードでビジネス規模の拡大を続けています。 2010年からは、大企業のお客様に対し当社購買システムの導入・ご提案し、管理購買に関わるコスト・業務の削減に寄与する「購買管理システム事業」をスタートさせました。 同システムでは、お客様の工場や支店など拠点毎で行われている資材購買を一括でシステム管理し、全社の購買プロセスの効率化を実現します。多くのお客様にご好評いただき、全社の購買プロセスの効率化を実現します。多くのお客様にご好評いただき、2022年11月時点で連携企業数は2,300社に到達しており、複数年連続で前年売上比+40%前後を達成しています。 ▼職務内容 当ポジションは、大企業顧客のエンドユーザー向けダイレクトマーケティングを担当します。 当社が大企業のお客様との取引を拡大していく中で、重要なカギの1つとなるのは、現場で消耗品や工具などの間接資材を実際に必要とする現場利用者や管理者といったエンドユーザーです。 大企業のエンドユーザーに向けて、当社は近年メールや紙媒体でのダイレクトマーケティングを強化しています。 ダイレクトマーケティングにおいては、データを活用して、個人個人に最適化されたコンテンツやメッセージにパーソナライズすることで、ユーザーの利便性を上げられます。 ▼主な役割 ・ダイレクトマーケティング施策の立案から実施、評価までの一連のサイクルをスピードよく実行すること ・データとITツールを活用して、パーソナライズされた体験(商品、コンテンツ、メッセージ)を設計、構築し、メール配信や紙媒体によってユーザーに届けること ・ABテストなどの評価可能な施策を行うことで実施後にデータを元にした評価をしっかりと行い、施策の有効性を判断し、継続した改善を実現すること |
| 労働条件 |
【従事すべき業務の変更の範囲】会社の定める業務全般 【就業場所の変更の範囲】会社の定める就業場所（会社が在宅勤務を認める場合は、在宅勤務を行う場所を含む。） |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 ・ダイレクトマーケティングオペレーションの一連のプロセスの実施経験- 例えばMA(マーケティングオートメーション)を使ったマーケティング・プロセスの設計、実装、運用、改善 ツールや経験年数は問いません。 【歓迎（WANT）】 ・CRM、データ分析の分析、企画立案から、実施までの一連の業務経験- 例えばE-mailプロモーションにおける企画から、ABテストの実践と評価経験、LTVに基づいたマーケティングコミュニケーションの最適化など ・SQLを用いたデータ抽出、分析経験 ・統計学やデータサイエンスの知識と経験 有意差、検定、決定木などのデータマイニング手法の理解、実践など ・何らかのプログラミング経験 ・大企業向けハイタッチ営業のご経験 |
| アピールポイント | 自社サービス・製品あり 外資系企業 ベンチャー企業 女性管理職実績あり 20代管理職実績あり 上場企業 従業員数1000人以上 シェアトップクラス 2年連続売り上げ10％以上UP 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 |
| 受動喫煙対策 | その他 「就業場所が屋外である」、「就業場所によって対策内容が異なる」、「対策内容は採用時までに通知する」 などの場合がその他となります。面接時に詳しい内容をご確認ください |
| 更新日 | 2024/04/02 |
| 求人番号 | 3197333 |
採用企業情報
- 株式会社MonotaRO
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- 資本金2,042百万円
- 会社規模501-5000人
- インターネットサービス
- 流通
- 小売
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会社概要
*** 会社概要 ***
【設立年月】2000年10月
【代表者】田村 咲耶
【資本金】20億4,200万円（2023年3月末時点）
【売上高】1,897億3,100万円（2021年度実績）
【本社所在地】大阪市北区梅田三丁目2番2号 JPタワー大阪22階
【その他事業所】
尼崎オフィス（〒〒660-0876 兵庫県尼崎市竹谷町2-183）
東京オフィス（〒107-0052 東京都港区赤坂４丁目１−３３ 赤坂中西ビル4F）
名古屋オフィス（〒450-0002 愛知県名古屋市中村区名駅4-13-7 西柳パークビル 7F）
笠間ディストリビューションセンター（〒309-1797 茨城県笠間市平町1877-3）
茨城中央サテライトセンター（〒311-3108 茨城県東茨城郡茨城町中央工業団地3番8）
猪名川ディストリビューションセンター（〒666-0253 兵庫県川辺郡猪名川町差組）
【事業内容】
事業者向け工場用間接資材の販売
【当社について】
■5～10兆円とも言われている国内の間接資材市場。2000年の設立以来着実に成長を続け、直近3年で200％成長を実現。
現状国内の工場用間接資材販売業者としては大手であり、今後は国内市場でのさらなるシェア拡大と、海外市場への参入も積極的に展開予定です。市場規模(5～10兆円)を鑑みると、まだまだ成長の可能性を秘めている非常にエキサイティングなマーケットです。
■世界的な経済誌のフォーブスが発表
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