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【研究員】脱炭素電源関連設備の信頼性向上のための金属材料腐食現象の解明
年収：800万 ～ 1000万
採用企業案件
一般財団法人電力中央研究所
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- 会社規模501-5000人
- 電力・ガス・水道
- エネルギー
- その他
| 部署・役職名 | 【研究員】脱炭素電源関連設備の信頼性向上のための金属材料腐食現象の解明 |
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| 職種 | |
| 業種 | |
| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
【募集部門】 エネルギートランスフォーメーション研究本部 エネルギー化学部門 【業務内容】 2050年カーボンニュートラル達成を目指す中、脱炭素電源の原子力発電や再生可能エネルギー（地熱発電、洋上風力発電など）の分野では、発電設備およびその関連設備における腐食に対する課題解決が強く求められています。例えば、原子力発電分野では、その関連設備である放射性廃棄物処分施設環境中の金属材料の長期間腐食量推定や腐食モニタリングが必要です。 そこで本件では、電気化学、腐食、界面化学、物理化学などをバックグラウンドに、高精度な腐食評価手法の開発、腐食機構解明、腐食センシング・モニタリング手法の開発といった課題に意欲的に取り組める人材を募集します。 研究者個人に与えられる大きな裁量のなかで、サイエンスと自由な発想に基づく先進的な研究にチャレンジいただくことも可能です。 【当面の研究課題】 低レベル放射性廃棄物の埋設処分環境での腐食挙動評価 【ポジションの特徴・魅力】 ・研究者の裁量が大きく、成果の発表は基本的に可能です。 ・学位（博士）未取得者に対しては学位取得に対する支援制度があります。 ・電気事業が抱える様々な課題がタイムリーに見えてくる環境であり、研究・業務を通して「電気事業の一端を担っている」という責任感を感じられます。 ・研究職の転勤はほとんどありません。 |
| 労働条件 |
[雇用形態] 無期正社員（3ヶ月の試用期間あり） [給与] 経験・能力を考慮し当研究所規定により決定 ※参考：モデル年収 30歳／年収約620万円 35歳／年収約890万円 <試算条件> 基本給、賞与、時間外手当20時間分を含めたモデル年収。 35歳では、配偶者1・子1の扶養手当も含む。 [諸手当] 時間外手当、扶養手当、通勤交通費、在宅勤務手当など [昇給・賞与] 昇給：年1回（4月） 賞与：年2回（6月、12月） [退職金] あり [勤務地] 神奈川県横須賀市 [勤務時間] フレックスタイム制 ・コアタイム：11:00～15:00 ・標準労働時間：7時間40分/1日 ・休憩時間：12:00～13:00 ※試用期間3か月間は8:40～17:20の固定勤務となります。 ※残業あり（全所平均17.0時間/月 ※2021年度実績） ※在宅勤務制度あり [休日・休暇] 完全週休2日制（土・日）、祝日、創立記念日（11月7日）、勤務免除日（12月29日）、夏季（4日）/年末年始（4日）、年次有給休暇（年20日、半日休暇制度あり）、結婚・忌服などの特別休暇、育児・介護休職制度あり [社会保険] 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 [その他] 単身者の方には単身者寮を、ご家族と同居されている方は家族住宅をご利用いただけます（年齢等条件を満たす必要があります）。 |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 修士または博士課程修了者【歓迎（WANT）】 以下のいずれかに該当する方が望ましい。・電気化学、腐食、界面化学、物理化学のいずれかの専門知識をお持ちの方 ・センサ材料、リモートセンシング、モニタリング手法に興味をお持ちの方 ・表面技術、防食技術、放射線防護に関心のある方 |
| アピールポイント | 女性管理職実績あり 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 自社サービス・製品あり 完全土日休み フレックスタイム 月平均残業時間20時間以内 |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2024/12/02 |
| 求人番号 | 3141939 |
採用企業情報
- 一般財団法人電力中央研究所
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- 会社規模501-5000人
- 電力・ガス・水道
- エネルギー
- その他
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会社概要
【設立年月日】1951年11月7日
【代表者】理事長 平岩 芳朗
【従業員数】研究：680人 事務：85人 合計：765人（2023年3月31日 現在）
【事業内容】
（1）発送配電に関する電力、土木、環境、火力・原子力・新エネルギー及び電力応用の研究・調査・試験
（2）電力に関する経済及び法律に関する研究・調査
（3）電力技術に関する規格・基準の作成など成果の普及・活用
（4）その他当研究所の目的達成に必要な事項
【当研究所について】
電力中央研究所は、非営利の学術研究機関および電力業界の中央研究機関という二つの側面を持ち、電気事業が直面している経営課題や、地球規模のエネルギー・資源、環境、持続的経済発展をめぐる諸問題の解決を図るべく、研究開発に取り組んでいます。昨今は脱炭素化へ向けた世界的な動きが加速していることを受け、「持続可能で社会に受容されるエネルギーシステム」を2050年の日本の目指す姿の一つとして定め、脱炭素技術の開発、エネルギーの新しい利用のあり方、供給の強靭化に関わる研究等を推進しています。
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