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【東京/大阪】食品拠点のエンジニアリング業務
採用企業案件
特集求人
株式会社カネカ
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- 資本金33,046百万円
- 会社規模5001人以上
- 化学・石油
- 食品・飲料
- 医薬品メーカー
- 医療機器メーカー
| 部署・役職名 | 【東京/大阪】食品拠点のエンジニアリング業務 |
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| 仕事内容 |
＜募集背景＞ 本ポジションにておいては、Foods＆Agris領域での９（国内８、海外１）製造拠点、及び、新規領域の乳製品事業での工場・設備構想から提案、設計、工事管理、生産立上げまでの支援に加えて、多種多様の製品分類を事業全体最適の生産体制の施策を担っています。現在の人員構成では担当領域に対して人員が不足しているため、組織強化を図り、戦力となっていただける方を募集します。 ＜業務内容＞ 食品生産拠点の設備投資計画のエンジニアリング業務 ⇒３年目まで上記中心、能力次第で拠点施策を担う役割も加える。「主な提案」 ・〈設備投資計画〉設備設計、提案業務支援を行い、計画通り提案を実現させると共に、提案決定案件は工期、予算管理を行いながら、計画通り立上げを支援する。 ・海外経験・希望次第で、インドネシアやベトナム、中国などの投資計画の設備計画支援も可能性あり。 ・工場新設に対して、建築及び設備設計業務と施工管理、工場・工程の立上げ支援業務 ＜ポジション・やりがい＞ 上司の補佐及び関連拠点・部門とエンジ業務支援を担うポジションです。加工油脂、乳製品、イースト、スパイスなどの多種多様の製品群を扱う工場・設備の構想・提案～設計～製品作りこみまで現場で立ち会うことができ、国内９拠点＋α＋海外など、多くの人脈を広げられる可能性がございます。 ＜キャリアパスプラン＞ 入社当初は食品拠点のエンジ業務を中心としたキャリアを積むことを想定していますが、本人の意思と能力・適正・専門性等の総合判断により、様々な仕事にチャレンジすることは可能です。 |
| 労働条件 |
【勤務地】 ・東京本社もしくは大阪本社 ・転勤あり ・出張有(担当拠点によって変動有り。入社当初は月10日未満を想定) 【勤務時間】 ・9:00～17;40（昼勤） ※１年目は昼勤、以降、フレックスは要相談 ・時間外労働：最大30時間程度／月（設備計画支援の状況により変動あり） 【試用期間・昇給】 試用期間：2ヶ月、昇給：年1回（4月） 【給与】 ■参考（モデル給与 ※経歴や評価、各種手当適用有無によって異なります） 担当2級 年収：400～550万円程度 担当1級 年収：500～600万円程度 主任2級 年収：550～750万円程度 主任1級 年収：700～950万円程度 ■賞与 7月・12月 【休日・休暇】 ■年間休日：121～124日 完全週休二日制：土日祝日、メーデー（5月1日）、年末年始休日（12月31日～1月3日の4日間、それに連続する2日） ■年次有給休暇 初年度：入社時2～14日付与（日数は入社月により変動）。その後、毎年1月16日に一斉付与（最大20日） ※1日、半日、および時間単位で取得可（半日・時間単位取得回数上限有り） ■子の看護休暇・積立特別有給休暇・転勤休暇・リフレッシュ休暇・結婚休暇・妻出産休暇・服喪休暇・公務休暇・育児介護サポート休暇 ほか 【働き方関連】 在宅勤務制度（業務内容に応じて利用可）、フレックス勤務制度（業務内容に応じて利用可）、出産・育児・介護支援制度、自己申告制度 ほか 【教育研修関連】 階層別研修プログラム（ベーシックスキルスキル教育、新任幹部職研修など）、キャリア・ライフ開発支援プログラム(キャリアデザイン研修、キャリア採用者研修など)、専門・実務能力開発プログラム (生産技術職向け教育、知財研修など)、グローバル人材育成プログラム（英語・中国語研修など）、自己開発支援プログラム（資格取得奨励金制度、通信教育制度、応募型社外研修など） 【手当関連】 ■通勤手当 有。上限45,000円（超過分は1/2相当加算額を支給） 本社勤務者：定期券代支給 工場勤務者：定期券代支給、自動車通勤可・手当有 ※条件有 ■住宅手当 賃貸補助金：東京地区勤務者…最大80,000円/月、その他地区勤務者…最大50,000円/月、30歳未満独身者…最大10,000円/月 持家手当：13,000円/月 住宅取得時手当 ※適用条件有 ■寮、社宅 独身寮（月4,000～8,000円程度）、ファミリー向け社宅有 ※適用条件有 ■単身赴任手当 月額最大25,000円を支給。加えて1か月につき2回分の相当の帰宅旅費を支給する。 ■年齢加算金 18~23歳(4,000円)、24~29歳(10,000円)、30~34歳(6,000円)、35~39歳(2,000円)に対して年齢加算金を支給/月 ■家族関連手当 子ども手当：子一人につき30,000円(最大60,000円まで)/月 ※対象：満18歳に達するまでの子を税法上扶養する者 【その他】 ■その他手当・福利厚生等 退職金制度有、企業年金基金、財形貯蓄、各種企業保険制度、持株会、保養施設ほか ■定年 定年60歳、再雇用65歳まで ■受動喫煙対策 就業場所：原則禁煙 ※オフィスでの喫煙所廃⽌や⼯場での就業時間内禁煙活動を実施 |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 以下、いずれも必須・エンジニアリング会社、食品メーカーの設備計画部門or生産技術部門、システム・IE系、ゼネコン、サブコン等で3年以上の実務経験がある方 ・安全管理、高圧ガス、危険物、有機溶剤、酸欠等、製造に関する知識 ・図面が読める方(電気図面、P＆ID、建築図) ・高専卒以上(専攻学科は不問) 【歓迎（WANT）】 ・ビジネスレベルの英語力・管工事施工管理技士 |
| アピールポイント | 自社サービス・製品あり 日系グローバル企業 女性管理職実績あり 上場企業 従業員数1000人以上 シェアトップクラス 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 |
| 受動喫煙対策 | その他 「就業場所が屋外である」、「就業場所によって対策内容が異なる」、「対策内容は採用時までに通知する」 などの場合がその他となります。面接時に詳しい内容をご確認ください |
| 更新日 | 2023/12/11 |
| 求人番号 | 3118960 |
採用企業情報
- 株式会社カネカ
-
- 資本金33,046百万円
- 会社規模5001人以上
- 化学・石油
- 食品・飲料
- 医薬品メーカー
- 医療機器メーカー
-
会社概要
【設立年月日】1949年9月1日
【代表者】田中 稔
【資本金】330億4,600万円（2023年3月31日現在）
【従業員数】単独：3,447名 連結：11,545名 （2023年3月31日現在）
【本社所在地】大阪本社：大阪府大阪市北区中之島2-3-18
東京本社：東京都港区赤坂1-12-32
【営業所・工場・研究所】愛知（名古屋市）・兵庫（高砂）・大阪（摂津）・滋賀（大津）・茨城（鹿島）
【事業内容】化成品、機能性樹脂、発泡樹脂製品、食品、ライフサイエンス、エレクトロニクス、合成繊維等
【当社について】
当社は1949（昭和24）年の創立以来、化成品、機能性樹脂、発泡樹脂製品、食品、医薬品、医療機器、電子材料、合成繊維の製造・販売と、幅広い分野にスペシャリティの高い製品を提供し続ける総合化学メーカーです。
【中期経営計画】
・ハイブリッド経営～世界を健康にする健康経営～
化学を通じて世界の人々の人生と環境の進化に貢献する』ため、3つのドメイン【環境・エネルギー問題】【食糧問題】【健康問題】に取り組んでいます。
〈ポートフォリオ変革の推進〉
投資の「選択と集中」を加速させ、先端事業群の収益60％超を目指す
〈戦略「3＋5 (スリープラスファイブ)」〉
3つのFocal Points(命を育む人間性の回復、「モノづくり」の進化、多様な人・事業領域・地域・技術)＋5つの取り組み(アジア戦略の強化、DXの推進、カーボンニュートラルの推進、アライアンス・M＆A、Diversity Committee)
＜Solution Unit 施策＞
(1)Material：”地球環境保護と快適な暮らしに貢献”…インフラ、モビリティ(軽量化・燃費向上)等への対応、バイオポリマー素材の提供など
(2)Quority of Life：""省エネルギーと豊かな暮らしの創造に貢献""…省エネ住宅、スマート化ニーズへの対応
(3)Health Care：""高齢化社会・医療高度化社会に貢献""…バイオ医薬、再生・細胞医療などの先端医療分野への対応、デバイスと医薬の融合など
(4)Nutrition：""健康と豊かな「食」に貢献""…疾病予防、健康増進。農業・畜産・水産分野の生産支援など
・先端事業(Medical、Pharma、E&I、PV)および大型新規事業群(生分解性ポリマー、OLED、再生細胞医療)に注力。
【人材戦略】
■カネカ1on1を柱とした人材・リーダー育成
カネカ1on1（当社オリジナル制度）を柱として、各種研修制度の強化・拡充を進めています。
【参考指標】研修総額費用2.0億円、一人あたり研修費用59.7千円（2021年度）
■ダイバーシティの推進
多様で多彩な人材DNAを集め、発想のDiversityで新たな価値を生み出す、ダイバーシティの推進を進めています。
【参考指標】キャリア採用者比率：49％(2022年度)、幹部職の構成比率：キャリア採用者18.8%(2021年度)
特に女性活躍推進においては行動計画を策定し取組みを進めています。
【参考指標】女性キャリア採用比率：29.4%(2021年度)、女性幹部職の構成比率：4.2％(2022年度)（2030年目標 30％）
■Wellnessの推進
社員一人ひとりの心身の健康面、協力し合える仲間同士の絆の醸成に向けて、全社的な推進を行っています。
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