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【愛知/設備保全】電気自動車部品の製造工程◆デンソーの保全で新たなキャリアを！
年収：応相談
採用企業案件
株式会社デンソー
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- 資本金187,500百万円
- 会社規模5001人以上
- 電気・電子
- 自動車・自動車部品
| 部署・役職名 | 【愛知/設備保全】電気自動車部品の製造工程◆デンソーの保全で新たなキャリアを！ |
|---|---|
| 職種 | |
| 業種 | |
| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
今後のインバータ事業は、世の中の電動化の流れを受けて急速に規模が拡大するとともに、 安定した生産とタイムリーな製品供給が求められます。 それを実現するためには、生産ラインの維持管理、保全がとても重要となり、 生産量の拡大に合わせてその必要性が高まっております。保全のプロとして当社にてご経験を生かして参りませんか？ 【業務内容に関して】 以下業務のいずれかに携わっていただきます。 ①インバータASSYに関する組付・加工ラインの保全業務 ・国内拠点保全 ・海外拠点保全支援の仕組み構築（遠隔支援） ②インバータ構成部品に関する組付・加工ラインの保全業務 ・国内拠点の基板工程保全 ・国内拠点のパワーモジュール工程保全 ＜職場に関して＞ ＨＶ自動車のインバータ製造では世界一を自負する職場であり、当社内でも期待が大きい職場となります。 また比較的新しい事業であることから、他事業部経験者、他社からのキャリア採用者など多様性に富んだ職場でもあり、 その多様性も相まって新しいことにチャレンジする風土がございます。 ※従事すべき業務の変更の範囲：当社HPに記載の事業領域 |
| 労働条件 |
【勤務地】広瀬製作所（愛知県 豊田市） ※就業場所の変更の範囲：当社HPに記載の国内・海外各拠点 ※詳細は面談にてお伝えいたします 【諸手当】家族手当、時間外勤務手当、通勤手当など ※手当支給には会社規定の条件があります。 【賞与】年2回 【昇給】年1回 【契約期間】期間の定めなし ※業務内容によって変わることがあります。 【試用期間】試用期間3ヶ月 ※試用期間中の勤務・賃金制度に変更はありません。 【勤務地】 国内・海外各拠点 ※本社・製作所：屋内全面禁煙（屋外喫煙可能場所あり） ※その他国内拠点：屋内喫煙可能場所あり 【勤務時間】 連続2交替 もしくは ２組２交替 ※管理職については労働基準法第41条2号により労働基準法上の労働時間、休憩、休日に関する適用を受けないものとします。 【休日】 休暇週休2日制（土曜日・日曜日） GW・夏季・年末年始各10日程 年間休日約120日 年次有給休暇、特別休暇など 【社会保険】 雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金 【福利厚生】 選択型福利厚生制度 個別制度/住宅資金貸付、財形貯蓄、持ち株制度など 施設/保養所、研修センター、各種文化・体育施設など 【その他】 原則 WEB（WEBカメラ使用）での面談・面接となります。 【キャリア採用比率】 直近3か年の中途採用比率（公表日：2022年03月31日） 21年度：25% ・ 20年度：21%・ 19年度：37% |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 ・保全に関する業務経験（1年以上）・シーケンス制御 ・PLC回路 ・ロボット、サーボ制御 ・設備調整 ・計測機器測定、解析 ・機械組み立て、仕上げ 【歓迎（WANT）】 ・インバータ生産ラインの保全経験（1年以上）・技能検定：シーケンス制御 ・技能検定：機械保全 ・技能検定：電機保全 |
| アピールポイント | 従業員数1000人以上 創立30年以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2024/03/29 |
| 求人番号 | 2848304 |
採用企業情報
- 株式会社デンソー
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- 資本金187,500百万円
- 会社規模5001人以上
- 電気・電子
- 自動車・自動車部品
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会社概要
【設立年月日】1949年12月16日
【代表者】林 新之助
【資本金】1,875 億円
【売上高】連結：6兆4,013億円（2022年4月1日～2023年3月31日）
【従業員数】連結：164,572名 単独：44,758名
【本社所在地】愛知県刈谷市昭和町1-1
【事業内容】
デンソーは、先進的な自動車技術、システム、製品を世界の主要な自動車製造会社すべてに提供している
トップレベルの自動車部品サプライヤーです。
デンソーは、世界の30以上の国と地域で事業を展開し、13万人以上の社員が、営業・設計・生産などあらゆる部門で
現地のカーメーカーやサプライヤーと一体となり、その地域に適した製品づくりを行っています。
私たちデンソーは品質においてわずかな妥協もせず、常に時流に先んじた技術開発を行ってきました。
そのため私たちは、連結売上高の9.4%という業界トップレベルの研究開発費を投じて、「環境」「安心・安全」の重点分野や、
これまでも取組んできた「快適・利便」の分野で新技術・新製品の研究や開発を行っています。
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