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衝突安全性能開発/実験評価業務【平日面接or休日面接（第2,4土曜日）対象】
年収：応相談
採用企業案件
三菱自動車工業株式会社
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- 資本金284,382百万円
- 会社規模5001人以上
- 自動車・自動車部品
| 部署・役職名 | 衝突安全性能開発/実験評価業務【平日面接or休日面接（第2,4土曜日）対象】 |
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| 職種 | |
| 業種 | |
| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
＜性能計画実験部Vision&Mission＞ Vision 世界トップレベルの技術者集団となり、三菱⾃動⾞らしい安全・安⼼・快適な⾞を、 お客様に提供します。 Mission 死亡・重傷事故ゼロのクルマ社会を目指し、新しいこと（New X）に取組み、 高安全かつ高付加価値な車両を提供します ＜部概要＞ 車両の衝突安全性能に関する技術開発・量産開発におけるCAE・実験による性能評価を担当。 ＜採用背景＞ 衝突安全法規・NCAPなどの安全規制強化をはじめ、お客様のクルマへの安全ニーズが高まる中、より安全・安心なクルマをお客様にいち早くお届けするため、衝突安全デバイスの技術開発から品質造りこみまで一連の業務を担当する仲間を必要としています。 ＜部署の役割＞ ■衝突安全性能の技術開発および量産開発 ・衝突安全技術開発戦略 ・車両目標性能の設定（世界の最新技術、安全規制動向、他車性能の調査など） ・車両目標達成のための各コンポーネントの性能設計 ・デジタル/実機を用いた衝突安全性能評価 ＜入社後の担当領域＞ ・シート、シートベルト、エアバッグ等の衝突安全デバイスに関する 性能目標計画、CAE解析、実車試験等、一連の流れをご担当頂きます。 ＜やりがい・成長できる点＞ 衝突安全技術開発を通じて、自身で開発担当した安全な技術／クルマをお客様へ届けることで社会貢献できていることを実感できます。 |
| 労働条件 |
■雇用形態 正社員 ■勤務地 ・岡崎製作所/技術センター 性能計画実験部 （愛知県岡崎市） ■勤務時間 フレックスタイム制 標準労働時間8時間 (標準労働時間帯 岡崎 8:30-17:30) ■その他福利格子等 ・社宅・独身寮完備、通勤手当、家族手当、各種社会保険完備（社内規定による） ・週休2日制(土日)、ゴールデンウィーク、夏季休日、年末年始など 年間121日 ・年次有給休暇、半日休暇制度（初年度入社月による、繰越分を含め最大40日まで） ・育児休業、育児勤務及び子の看護休業制度 ・介護休業及び介護勤務制度 ・ボランティア休業 ・財形住宅貸金規則 ・財形貯蓄諸規則（一般・住宅・年金） ・当社車割引購入制度 ・試用期間6ヶ月 ・受動喫煙防止について 岡崎：受動喫煙対策あり 敷地内禁煙（屋外に喫煙場所設置） |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 ・衝突安全性能(前面衝突、側面衝突、後面衝突、歩行者保護)、シート、シートベルト、エアバッグに関する製品開発、設計、CAE解析、試験評価、いずれかの経験をお持ちの方 ・工学系の基礎知識（物理学、機械工学、材料学） ・Excel、Word、PowerPointの操作と作成能力 【歓迎（WANT）】 ・品質工学の知識・英語でのコミュニケーション能力(TOEIC 500点以上または日常会話程度以上) |
| アピールポイント | 自社サービス・製品あり 日系グローバル企業 女性管理職実績あり 上場企業 従業員数1000人以上 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 フレックスタイム |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2024/02/26 |
| 求人番号 | 2317434 |
採用企業情報
- 三菱自動車工業株式会社
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- 資本金284,382百万円
- 会社規模5001人以上
- 自動車・自動車部品
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会社概要
【設立年月日】1970年4月22日
【代表者】取締役 代表執行役社長 兼 最高経営責任者 加藤 隆雄
【資本金】2,843億8,200万円
【売上高】2兆389億900万円（2021年度）
【従業員数】単体：13,829人 連結：28,796人（2022年3月末現在）
【本社所在地】東京都港区芝浦
【その他事業所】愛知・京都・北海道・岡山・滋賀
【事業内容】
（1）自動車及びその構成部品、交換部品並びに付属品の開発、設計、製造、組立、売買、輸出入その他の取引業。
（2）農業機械、産業用エンジン等及びその構成部品、交換部品並びに付属品の開発、設計、製造、組立、売買、輸出入その他の取引業。
（3）中古自動車及びその構成部品並びに交換部品及び付属品の売買。
（4）計量器等の販売。
（5）損害保険及び自動車損害賠償保障法に基づく保険の代理業。
（6）金融業。
（7）前各号に付帯関連する事業。
※このうち、農業機械に関する事業は現在営んでいない。
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