SAP×AI時代の経営変革を支えるSAP Senior Expert Consultant

【配属組織／ミッションについて】 お客様のビジネス基盤変革、DXを支援し、日本企業の成長に貢献します。そのために市場に対して付加価値の高いグローバルマインドを持ったグローバルオファリングのプロフェッショナル集団を目指しています。本組織は、3Sを活用したテクノロジーコンサルティング部門として、社会課題の解決や、顧客の業務改革を支援します。 【具体的な業務内容】 3S（SAP/Salesforce/ServiceNow）プロジェクトにおいて、SAPでお客様に伴走するコンサルティングを実施します。 業務の変革をリードしようとするお客様へ、魅力的な3S（SAP／Salesforce／ServiceNow）ソリューションを考え、Executionをリードし実現に導きます。 富士通の OneERP＋で培ったリファレンス（推進ノウハウ、体制構築ポイント、構想ドキュメント、テンプレートなど）でお客様変革を共に推進し、また、Fit to Standard（お客様のマインドチェンジを支援）の意識醸成を支えることにより、SAPソリューションで社会やお客様の変革を支援します。具体的な職務内容は以下の通りです。 SAP Senior Expert Consultant 　　・特定SAP領域のエキスパートコンサル 　　・SAPの構想策定フェーズ(VP/SP)のリードコンサルタントとしてユーザをFit to Standardへ誘導しSAPの利用価値最大化へ貢献する 　　・SWATチームとしてトラブルプロジェクトへの支援 　　・構想策定(VP/SP)方法論、ナレッジ（One ERP＋事例を含む）を整備・蓄積 　　・構想策定フェーズ(VP/SP)の受注、後続フェーズ(RD-)の受注に責任を持つ 【期待する役割】 2021年度よりSAPを重点領域と定義し、リソース拡大・デリバリ変革を通してSAPビジネスは110-120%/年のスピードで拡大しています。このビジネス急拡大の一方で、課題として「ポートフォリオの偏重」と「拡大と品質の両立」が顕在化してきました。 特に「拡大と品質の両立」のためにはプレ・構想策定フェーズでのFit to Standardへ誘導が必須と考え、Senior Expert Consultantを設置します（略称：SAP SEC）。 SAP SECには富士通のSAPコンサルの中でもTopスキル、ナレッジをもつメンバーとして構想策定フェーズのリードを通じてFit to Standardへの誘導を顧客経営層を巻き込み実現する役割を期待しております。 また、富士通のFit to Standardアプローチのコンサルティングナレッジを整理・蓄積・展開においてもリード的な役割を通じて富士通のコンサルティングCapability拡大、ビジネス拡大への寄与も期待しております。 【仕事のやりがい】 ・EBASは富士通の3Sコンサルティングビジネスの中核となって活躍できる職場です。 ・お客様のDX化に関わり、グローバルで、デファクトスタンダードなソリューションに接することができ、その適用を積極的に推進することができます。 ・幅広い業種、業務に対するコンサルティングを行うため、様々な業種・業務のスキルが身につきます。 ・海外チームとの連携を図り、グローバルな環境で業務を行うことができます。 ・SAPのプロジェクト経験や資格取得を通じて、市場競争力のある人材を目指すことができます。 ・同組織にコンサルタントがおり、3S横軸での連携やナレッジ・スキル習得が行えます。 [組織人数]：EBAS事業本部 約1,700名、SAP事業部　約730名 [平均年齢]：SAP事業部 38.5歳

【処遇】 ・給与は経験・能力を考慮し、当社規定により決定いたします。 ・給与改定 年1回（4月） ・賞与 年2回（6月、12月） 【働き方】 ・勤務時間 フレックスタイム制（標準労働時間7時間45分） 　※コアタイムなし 　※フレックスタイム制の適用は部署により異なる場合あり 　※裁量労働制の適用有 ・休日 完全週休2日制（土曜日、日曜日）、祝日、年末年始、特別休日 ・年間休日125日（2020年度） ・休暇 年次有給休暇20日 　※初年度は入社時期により異なります 　※翌年まで繰り越し可能（積立て可能）、最大40日 【就業場所】 Fujitsu Uvance Kawasaki Tower（川崎） および会社が認めた就業場所（大阪、名古屋） 【福利厚生】 ・積立休暇、リフレッシュ休暇、育児休職制度、介護休職制度、慶弔休暇、産前産後休暇、出産育児サポート休暇 他 ・社会保険 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、介護保険 ・通勤費補助、団体保険制度、ファミリーアシスト給付（家族手当）、住宅支援（家賃補助・寮・持家支援・転貸管理サービス等）、カフェテリアプラン、事業所内保育所（3カ所）、従業員持株会、財形貯蓄、財形奨励金、企業年金制度、確定拠出年金制度、各種保養施設、スポーツクラブ利用費用補助、婦人科健診費用補助 他