【首都圏】PLMソリューション営業部

＜仕事の内容＞ 独立系大手SIerである弊社にて、お客様の業務内容のヒアリングを通して得た課題に対し、技術系システムによる解決策を提案。社内のエンジニアやメーカーと連携して活動します。製造業の大手企業に対して提案営業を担当頂きます。 【詳細】 中堅から大手の製造業のお客様にCADシステム、PLMシステム、CAEシステム、ハードウエア、セキュリティシステムを提案する営業。最近ではAIを活用した人手不足を解消するような提案も増えてきています。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◆ソフトメーカーより販売量№１だけでなく様々な賞を獲得 取り扱いメーカーは多数あるためお客様の課題、既存システム構成を確認したうえでよりベターなものを提案して頂きます。市場のニーズに応え取り扱い製品も増やしているため様々な提案が出来るため活躍できるフィールドは広いです。　 ■仕事のやりがい ITパートナーとしてお客様から様々なご相談を頂くことでビジネスを支えている実感が持てます。DXという言葉からデジタル化が進みITシステム導入が進んでいます。最近は市場のニーズに応えるため、1つのカテゴリーに対して様々な製品が出てきており、それぞれの特徴を把握するのも難しくなっています。またシステム構成も高度化し、単体の商品を提供するだけでは解決せず、複数の製品を連携して課題解決をするような提案も珍しくありません。ひとつの課題をあらゆる面から見つめ、いくつものサービスを組み合わせた複合的な提案が必要なシーンも多くあります。多彩なソリューションを背景に、大手企業から中堅企業まで幅広く提案・提供する大塚商会の取り組みは他に類を見ることがなく、世界でもまれなビジネススキームと言えます。 ■業務は何名くらいで連携して行うのか 案件、お客様の規模にもよりますが、1名～5名程度 ■キャリアパス ・入社後は、中途研修を実施。 ・研修終了後はマネージャーや諸先輩、同僚などから指導や別途社内研修等を通して、各業務を習得いただきます。 ・ITに関する外部研修、また資格取得の奨励などもあります。 ・社内評価制度に基づき、役職及び職務ランク評価により将来MGRへの登用もあります。 ■どのような能力が身につくのか 営業としての提案力、課題解決力を磨きながら成長できます。 【魅力】 ◎成果に応じた報酬（各種インセンティブ　年間５００万以上もあり）や昇格が特徴。 ◎フォロー体制もしっかりと整い、モチベーション高く活躍可能な環境。 ◎離職率はIT業界平均の１０％を大幅に下回る４％程 ◎家族手当・住宅手当等の充実した福利厚生や残業手当は全額支給などしっかりとした体制。 【安定性】 自己資本比率は６１．４％。ストックビジネスにも力を入れており強固な経営基盤。 ＜配属先について＞ PLMソリューション営業部　本社もしくは首都圏各地にあり。 ①課内のメンバー構成（役職・年齢・性別など） PLM営業部全体で営業９１名 各販売課人員：５～１０名程度 役職：課によりますが例　課長４名　係長１名　主任１名 年齢：課によりますが例　２９歳から４４歳 ②課内の雰囲気 皆で予算をやろうという一体感があります。 いろいろ勉強しながら営業として成長し、インセンティブゲットを目的に頑張っている営業が多いです ③平均残業時間 月平均：30時間程度 ④在宅勤務の有無 可　（営業なので毎日在宅は不可だがオンライン等駆使し、在宅でも営業として問題ないなら働き方の縛りはありません。）

【雇用形態】 正社員 試用期間：6ヶ月 【給与】 月給制月給 284,000円～ （基本給￥257,000～/諸手当￥25,000～） 年収：約550万～ ※手当金額は扶養状況や住宅形態により異なる ※上記は想定であり実際の提示年収は選考を通して決定致します。 昇給：年１回 賞与：年2回（7月・12月） ※手当金額は扶養状況や住宅形態により異なる ＜諸手当＞ ・通勤交通費：会社規定に基づき支給 ・残業手当：残業時間に応じて支給 ・家族手当(配偶者7千円、子供1人につき1万円) ・住宅手当 【勤務地】 東京都 本社ビル（千代田区飯田橋2-18-4） 転勤の可能性：当面はなし 【勤務時間】 所定労働時間：9:00 ～ 17:30（7時間30分） 休憩60分 （職種により裁量労働制・フレックス制を適用） 【休日・休暇】 完全週休2日制（土日） 夏季休暇（有給消化含む）・年末年始休暇・年次有給休暇（初年度10日、最高40日まで） 年間休日数127日（2025年実績） リフレッシュ休暇（5年ごと慰労金つき） 産前産後休暇・育児休暇 その他各種休暇制度あり 【福利厚生・制度】 ・社会保険（健康保険・厚生年金・労災保険・雇用保険） ・育児・介護中の社員向け両立支援制度（休職中のストック休暇利用による給与補助・子供が小学校3年生になるまで利用可能な短時間勤務制度など） ・退職金制度 ・社員持株会制度 ・ストック休暇制度 ・社員再雇用制度 ・ホームヘルプ制度ほか ・自社健康保険組合および各種社会保険