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【電力・エネルギー分野】コンサルティング・調査研究/腰を据えて専門性が身につく環境/三菱グループ

年収: 800万 ~ 1400万 ?

採用企業案件

採用企業

株式会社三菱総合研究所

  • 東京都

    • 会社規模501-5000人
  • コンサルティング
  • シンクタンク
  • リサーチ
部署・役職名 【電力・エネルギー分野】コンサルティング・調査研究/腰を据えて専門性が身につく環境/三菱グループ
職種
業種
勤務地
仕事内容 ① ZEB・ZEH、DRready等を含む省エネ・エネルギーマネジメント施策に関する制度設計支援、事業戦略・中長期ロードマップ策定
② ヒートポンプ・蓄電池・EV・アグリゲーション等の分散型電源ビジネスに関する制度設計、事業性・市場性評価
③ 電力系統・電力システム分野における中長期的なイノベーション戦略策定、技術動向・経済性評価
④ 卸電力市場価格、系統制約、非化石価値、FIPプレミアム等を踏まえた電力市場見通し・分析サービス
⑤ 市場原理の導入や送電最適化に資する制度・仕組みの構想立案、政策・事業スキーム検討
⑥ 諸外国における電力・エネルギー分野の市場・制度・技術等の調査、課題解決に向けた協力関係の構築

【従事すべき業務の変更範囲】会社の定める業務
応募資格

【歓迎(WANT)】

■求める経験(以下のいずれか)
・コンサルティングファームやシンクタンク等における、電力・エネルギー分野の戦略・制度・市場分析に関する実務経験
・電力・エネルギー関連事業会社や電力機器関連メーカー、デベロッパー、官公庁における、制度企画・事業企画・政策立案等の経験

■求めるスキル(以下のいずれか)
・電力制度・市場、環境・エネルギーに関する専門的知見
・事業戦略・制度設計・市場分析に関するスキル
・事業化・実証事業推進における知見
・数理解析スキル
・論点整理、ドキュメンテーション、レポーティング能力
・プロジェクトマネジメントスキル、コミュニケーション能力
・ビジネルレベルの英語力

これまでのご経験やスキルを考慮し、決定いたします。

<労働条件について>
※採用時の職種やランクにより、裁量労働制が適用となる可能性がございます。
■年収:採用時の職種やランクにより決定
■残業手当:有 / 専門業務型裁量労働制 / 裁量労働手当の相当時間:40.0時間/月
■裁量労働制またはフレックスタイム制(コアタイム:10:30~15:30)
■所定労働時間:7時間15分(休憩60分)
 ※裁量労働制の場合:1日あたりのみなし労働時間:9時間15分
■休日休暇
完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始、夏季連続休暇、創業記念日(9/1)、有給休暇(初年度最大10日)、ストック休暇、看護休暇、永年勤続休暇、スキルアップ休暇、慶弔休暇(結婚、忌引、配偶者の出産) 他
■福利厚生
確定拠出型年金制度、選択制ライフプラン制度、財形貯蓄制度、従業員持株会、退職金制度、カフェテリアプラン、医務室、ファミリーイベント、ベビーシッター費用補助、クラブ活動、各種相談窓口の設置 他
■各種制度
産前産後休業、育児勤務、育児休職、介護勤務、介護休職、キャリアデザイン休職、テレワーク、各種研修制度、能力開発支援制度、ローテーション・プログラム制度、社内FA制度、再雇用制度(配偶者転勤・留学等社外転出・定年) 他
アピールポイント 女性管理職実績あり 上場企業 従業員数1000人以上 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 完全土日休み
リモートワーク

「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります
受動喫煙対策

喫煙室設置

更新日 2026/05/21
求人番号 8374773

採用企業情報

株式会社三菱総合研究所
  • 株式会社三菱総合研究所
  • 東京都

    • 会社規模501-5000人
  • コンサルティング
  • シンクタンク
  • リサーチ
  • 会社概要

    【設立年月】1970年5月8日
    【資本金】63億3,624万円
    【事業内容】
    シンクタンク・コンサルティング
    ITソリューション

    三菱総合研究所は、1970年の創業以来、科学技術領域から経済・社会分野まで幅広くカバーする国内有数の総合シンクタンクとして、長年にわたり蓄積してきた知見と実績をもとに、官公庁の政策立案支援をはじめ、企業の経営・事業戦略やDX推進など、幅広い領域で調査研究及びコンサルティングに取り組んできました。私たちは「社会課題を解決し、豊かで持続可能な未来を共創する」というミッションのもと、都市・モビリティ、医療・福祉、人材・教育、環境・エネルギー、科学技術、安全・防災など、多岐にわたる分野を横断的に捉え、それぞれの専門知を掛け合わせる「知の統合」によって、複雑化・高度化する社会課題に対し、新たな価値提案を行っています。

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