【技術開発本部】新規事業・新製品のプロセスエンジニア（生産技術開発）（メンバー～リーダー）

【企業概要】 当社は水力発電から電気化学、プリント配線板へと培ったコア技術をベースに、時代の変化を予見し事業を展開してきました。現在では、最先端半導体に欠かせないICパッケージ基板で世界をリードする、グローバルニッチの頂点に立つ企業です。 特に生成AIやデータセンター、自動運転領域では、米国の世界的半導体トップメーカー（特にGPU）のAIサーバー向け基板市場で世界トップクラスのシェアを誇り、事実上の独占供給を行う不可欠な存在となっています。台湾の世界トップクラスのファウンドリとも次世代チップの共同開発を直接進めるなど、業界のロードマップを自ら塗り替えるポジションです。巨大なグローバル市場を相手に、最先端のモノづくりを裏側から決定づける確かな手応えを実感できる環境です。 【部門のミッション】 技術開発本部では、セラミック製品、NEV（電動車）向け製品、その他新規事業を上市するための先行開発を担っております。KANDO(感動)を提供することにより、新規開発品を採用に結び付けることで、2027年までに200億円/年の売上を目指しています。 モノづくり支援部では工法開発から設備開発まで先行開発から量産移行期の生産技術業務を広く担っています。 【業務内容】 量産前パイロットラインならびに量産移行ラインの工程設計、工法開発（プロセス開発）、設備開発および設備導入まで（構想設計、詳細設計、発注、組立、検証）広く担当いただきます。 担当テーマごとに、上記業務に広く携わっていただけることが可能です。 1G：新規製品の量産ライン立ち上げを担当 量産ラインのおける設備、プロセス、電気、システム不具合改修や自掛りでの設備開発 2G：検証機～パイロット機を担当 工法調査、工法開発、生産性改善、品質改善など新規プロセス開発 メーカー調査、新規技術調査、設備設計/仕様書作成、試験機立上げなど新規設備開発 中国拠点や中国の設備メーカーの方とのやり取りがあり、中国語スキルを生かしていただくことも可能です。 【配属部門】 技術開発本部　ものづくり支援部　生産技術１G（52名）もしくは生産技術２G（30名） 【採用背景】 開発テーマが増加しており、組織強化のための採用となります。 【業務の魅力】 ・まだ世に出ていない製品に関わることのできる業務です。顧客の仕様に合わせるのではなく、0からものづくりに携わることができます。 ・自由な発想で幅広い業務に携わることが可能です。担当製品が多岐にわたることに加え、技術開発本部は、要素技術開発/設計から量産まで一貫して行っています。 ・技術開発本部は仕事自掛技術が強みであり、自身で設計して、自身で組立までおこなうことができます。 【従事すべき業務の変更の範囲】 (1)会社内での全ての部署、業務 (2)出向を実施した場合は、出向先の定める部署、業務

【給与】 ※下限年収時の月給及び基本給300,000円～。 年収：575万～960万 基本給：30万～46万 　残業代は、残業時間に応じて支給。 ※一定の職位以上で内定の場合は、裁量労働制(専門業務型裁量労働制)となります。 ※裁量労働制の場合（目安710万円～） 1日あたりのみなし労働時間：8時間45分 裁量労働手当（目安月20.0時間分の残業に相当）及び、役職手当あり。 【手当】 資格手当、家族手当 ※支給条件有 【雇用形態】 正社員（期間の定めなし、試用期間3か月） 【休日休暇】 ・年間休日：123日　土日祝休み(完全週休二日制） その他GW、夏期休暇、年末年始休暇等あり ・有給休暇：試用期間後に6-20日付与　※入社日により付与日数変動 ・ストック休暇制度 ・リフレッシュ休暇制度 ・育児休職制度 ・介護休職制度 【定年年齢】 ・64歳 ※定年年齢を段階的に引上げており、2028年度に65歳となります 【福利厚生等】 ・社会保険(健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険) ・各種制度(共済会、社員持株会、財形貯蓄、就業不能保険) ・退職金：確定拠出年金または前払い一時金 ・社員食堂(食費補助あり) ・独身寮完備(入寮基準あり ※8000円＋自治会費） ・法人会員制福利厚生サービス（カフェテリアプラン） ・永年勤続表彰制度 ・体育文化会 ・通勤手当（距離に応じたガソリン代支給あり、公共交通機関の定期代の実費支給） ■大垣北事業場 岐阜県揖斐郡揖斐川町北方1-1（養老鉄道養老線揖斐駅 車で約10分） ※敷地内禁煙（屋外喫煙可能場所あり） ■青柳事業場※２Gのみ 岐阜県大垣市青柳町300（養老鉄道 美濃青柳駅　徒歩7分） ※敷地内禁煙（屋外喫煙可能場所あり） 【就業場所の変更の範囲】 (1)イビデン株式会社　本社、東京支店、各事業場(大垣、大垣中央、青柳、河間、大野、神戸、大垣北、衣浦)及び海外拠点(会社が新たに開設する拠点も含む)