マリン商品（船外機/内燃機関）の研究・開発担当

今後成長が期待される当社のマリン事業の推進のために、船外機の新商品開発の電装制御領域におけるリーディングをお任せします。 【募集の背景】 量産機種数の増加や品質対応強化・新機種リリースに伴い、新しい価値観を取り入れることによってより技術力の強化を図り、推進を強化するためです。 【期待する役割・責任】　 世界中のお客様の喜びと感動およびカーボンニュートラル社会の実現へ貢献するために、船一艘の価値・魅力を最大化するシステムとパワーユニットをマルチパスウェイで提供することをビジョンとしています。 そのために、将来を見据えた技術、船外機の開発をチャレンジングに推進していただきたいです。　 【業務詳細】 内燃機関をもつマリン製品（船外機）の仕様検討・構築および機能・性能評価・テスト推進を担当いただきます。 当社の強みであるエンジンの性能・機動力の強さを船外機にも反映し、お客様からの信頼と価値・魅力提供で選ばれる競争力のある商品開発を目指します。 ●市場や商品コンセプトの要求、様々なステークホルダーの要求に対する、操縦安定性や強度・最大スピードなどの各機能の目標値を設定し、仕様検討を実施 ●機能検証テスト（パワートレイン制御、性能、商品性、EM、サウンド・バイブレーション、信頼性、CAEなど）を実施し仕様の検討、製品改良を実施 システム開発の担当としてトータルでご担当いただきます。船に要求される加速・最高速度・燃費目標などから逆算し、それを叶える技術を明確化し、商品化まで落とし込みます。 ※専門性や適性、会社ニーズなどを踏まえ、会社が定める業務への配置転換を命じる場合があります。 【魅力・やりがい】 ●少ない人数で開発プロジェクトチームを結成するため、商品開発に関わる領域が広く、自身の手で商品をお客様のもとへお届けするやりがいを感じます。 ●船外機のシステム＝当社船外機の魅力であり、商品のプロジェクトリードが叶う環境です。 【社員の声】 ●中途採用・Aさん（精密機器メーカーからの転職） 当社では、新しい機能/商品提案をはじめ、挑戦したいことに対して積極的にチャレンジさせてくれます。さらに、様々な商品や開発領域が存在するため、多種多様な部門の人々/技術から新しい知識や経験を得ることができます。 ●中途採用・Bさん（エンジニア派遣会社からの転職） 実際にモノを触りながらモノづくりができ、学べる環境があるのが魅力です。 また自分を飾らない、素のままの自分で日々を過ごせる心地よさがある職場と感じています。

■正社員 ■想定年収 570万円～1,040万円（時間外勤務手当30時間/月含む） ■給与改定：年1回（6月） ■賞与：年2回（6月、12月） ■勤務時間：8時間（標準労働時間8:30～17:30） ※事業所/職場によりフレックスタイム制適用 ※休憩時間：原則1時間 【キャリア採用入社者の年収例】 ・メンバークラス　約660万円（月給約30万円） ・チームリーダークラス　約820万円（月給約37万円） ・係長クラス　約960万円（月給約44万円） ・管理職 　例1:約1,290万円（課長相当ポジション） 　例2:約1,870万円＋株式報酬制度（部長相当ポジション） ※管理職以外：時間外勤務手当（30h/月）・賞与含む ※管理職：賞与含む 【休日休暇】 ・週休2日制（弊社カレンダーによる） ・長期休暇あり（GW、夏季、年末年始） ・年間休日121日 ・平均有休取得日数18.5日（2022年） ・年次有給休暇…16日～20日/年　※勤続年数に応じて付与 ・慶弔休暇（結婚休暇：6日、忌引休暇：1～7日　※続柄に応じて付与） ・特別休暇 【福利厚生】 ・キャリア形成の支援 ・能力開発の支援 ・居住・通勤の支援　等 当社は長年に渡って福利厚生の改善と充実を続けており、日本でもトップクラスと言える水準の内容を揃えています。ここでは主要な制度をご紹介します。 詳細はお問い合わせください 【社宅】 キャリア採用での入社時の入居条件 現在の住居からの通勤が難しい場合 （公共交通機関や車等の実乗車が1.5時間以上、または直距離50Km以上） 現在の会社で社宅・寮に入居している場合 入居期限 3年（最長5年） 社宅料の目安 1DK···8,000円～15,000円程度 2DK···15,000円～25,000円程度 【独身寮】 原則28歳未満の新入社員および転勤者の方には、各事業所の近くに独身寮を用意しています。基本的に一人一部屋で、社宅と同じく少ない自己負担額で住むことができます。寮のない事業所では、寮に準じた社宅を会社が手配する場合もあります。 【住宅手当・家賃補助】 社宅もしくは独身寮に住んでいない方に対しても、一定の条件に従って住宅手当・家賃補助を支給しています。 【通勤手当】 公共交通機関・自家用車など通勤の手段に関わらず、実際に発生する費用を通勤手当として支給します。一定の条件を満たしていれば、新幹線による通勤も可能で、その費用も実費で支給されます。