マリン推進機・完成機の製品価値開発/埼玉県朝霞市

【募集の背景】 国内のみならずグローバルで年間約600万台を販売し拡大している当社のパワープロダクツ製品。中でも、「水上で喜びを与える」マリンレジャーや、「人の生活を支える・守る」商業船用途等、「より多くの人々に新しい水上モビリティの役立ちと喜びを広げる」ことをビジョンとしております。 マリン領域は、顧客のニーズが船内機から船外機へ移行し、エンジンから電動へ多様化するまた自動運転などの知能化等、業界として大きな変革期を向かえようとしています。モビリティの総合メーカーである当社だからこそ持つ技術力を使い、競争優位性の確立、さらなる事業成長が求められています。 そのような中、主体性を持ってマリン事業を牽引していただける方を求めています。 【具体的には】 マリン推進機、知能化に関わる研究開発担当として、製品価値の開発をお任せします。要求分析から検証テストまでを行い、商品化を進めていく中で、製品価値の開発や作りこみに携わっていただきます。 ・お客様要求の仮説、検証より要求分析の実施。　　 ・要求分析をベースにした各システムに対する要求仕様の検討 ・評価計画（評価内容/リスク検討/手法検討/スケジュール）設計 ・機能性能検証、テスト、評価の実施 ・検証・テスト結果をから商品価値、製品仕様への落とし込み 実機テストや試乗に拘っており、商品価値の検証に携わっていただきます。四輪・二輪の製品と異なり、商品全体の価値に携わることができます。四輪同様、電動化・知能化の流れのほかにも、乗り心地やHMI等様々な観点からの製品価値の作りこみに携われます。 ※将来的には海外駐在の可能性がございます。 ※専門性や適性、会社ニーズなどを踏まえ、会社が定める業務への配置転換を命じる場合があります。 【職場環境・風土】 「買う喜び、売る喜び、創る喜びを世界に広げる」を基本理念に、当社では創業以来、数々の製品を生み出し続けてきました。役員から新入社員まで、あらゆる人材が自由な発想で、夢や理想を徹底的に追求する風土が根付いており、学歴や年齢に関係なく誰もがフラットに活躍できる職場環境です。積極的に仕事に向き合い、推進する力のある従業員には、入社直後であっても大きな仕事が任されます。「こんな製品を創りたい！」と自ら手を挙げてプロジェクトを立ち上げるような気概を持った方に、是非仲間に入っていただきたいと思います。

■正社員 ■想定年収 570万円～1,040万円（時間外勤務手当30時間/月含む） ■給与改定：年1回（6月） ■賞与：年2回（6月、12月） ■勤務時間：8時間（標準労働時間8:30～17:30） ※事業所/職場によりフレックスタイム制適用 ※休憩時間：原則1時間 【キャリア採用入社者の年収例】 ・メンバークラス　約660万円（月給約30万円） ・チームリーダークラス　約820万円（月給約37万円） ・係長クラス　約960万円（月給約44万円） ・管理職 　例1:約1,290万円（課長相当ポジション） 　例2:約1,870万円＋株式報酬制度（部長相当ポジション） ※管理職以外：時間外勤務手当（30h/月）・賞与含む ※管理職：賞与含む 【休日休暇】 ・週休2日制（弊社カレンダーによる） ・長期休暇あり（GW、夏季、年末年始） ・年間休日121日 ・平均有休取得日数18.5日（2022年） ・年次有給休暇…16日～20日/年　※勤続年数に応じて付与 ・慶弔休暇（結婚休暇：6日、忌引休暇：1～7日　※続柄に応じて付与） ・特別休暇 【福利厚生】 ・キャリア形成の支援 ・能力開発の支援 ・居住・通勤の支援　等 当社は長年に渡って福利厚生の改善と充実を続けており、日本でもトップクラスと言える水準の内容を揃えています。ここでは主要な制度をご紹介します。 詳細はお問い合わせください 【社宅】 キャリア採用での入社時の入居条件 現在の住居からの通勤が難しい場合 （公共交通機関や車等の実乗車が1.5時間以上、または直距離50Km以上） 現在の会社で社宅・寮に入居している場合 入居期限 3年（最長5年） 社宅料の目安 1DK···8,000円～15,000円程度 2DK···15,000円～25,000円程度 【独身寮】 原則28歳未満の新入社員および転勤者の方には、各事業所の近くに独身寮を用意しています。基本的に一人一部屋で、社宅と同じく少ない自己負担額で住むことができます。寮のない事業所では、寮に準じた社宅を会社が手配する場合もあります。 【住宅手当・家賃補助】 社宅もしくは独身寮に住んでいない方に対しても、一定の条件に従って住宅手当・家賃補助を支給しています。 【通勤手当】 公共交通機関・自家用車など通勤の手段に関わらず、実際に発生する費用を通勤手当として支給します。一定の条件を満たしていれば、新幹線による通勤も可能で、その費用も実費で支給されます。