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| 部署・役職名 | Associate Manager, Media & Performance Marketing |
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| 仕事内容 |
■職務概要 統合メディアプランにおける実運用とソリューションの導入をリードするポジションです。継続的なビジネス成長のためにメディア投資効率を向上させるため、広告代理店に全面依存せず社内で実行できる実務力と、最新テクノロジーを活用したターゲティング/来店誘導の知見を求めます。グローバルチームと協働し、日本市場向けのイノベーティブなデジタルソリューションの実装も牽引していただきます。 ■本ポジションで特に重視する4つのポイント 1.内製での実行力とPDCA主導 •広告アカウント管理(運用・入札・クリエイティブテスト等)を自走で行い、運用設計・最適化・報告までリードできること。代理店に頼らず自らの知見で媒体施策を設計・実行・改善できる能力。 2.高度なターゲティング知見 •デジタルデータ(1st/2nd/3rd party を含む)や最新のテクノロジー、ターゲティング手法を理解し、特定消費者セグメントへ高精度でアプローチできること。 3.店舗・チャネルへの来客誘導施策の実績 •地域・店舗レベルでのトラフィック送出(ジオターゲティング、マップ連動施策、検索連動のローカル施策等)を設計・運用し、販売店誘導や来店コンバージョンにつなげた実績があること。 4.イノベーティブソリューションの導入・ローカライズ能力 •前例のない施策やグローバルと共同開発されたデジタルプロダクトを日本向けにカスタマイズして実装し、競合優位となる独自サービスを中期的に立ち上げるリード経験。 ■主な業務内容(Key Responsibilities) •統合メディアプランの策定と、広告実運用(TVCM、デジタル、動画、コネクテッドTV、ソーシャル、検索、プログラマティック等) •日次/週次の入札・配信最適化、クリエイティブ実験設計、AB テストやインクリメンタリティ検証を含むPDCA運用の主導 •代理店の選定・管理(目標設定、SLA、ブリーフ、成果レビュー)を行いつつ、代理店に頼らない運用体制の構築・教育 •統合的な計測フレームワークの設計・運用(アトリビューション、インクリメンタリティ、クローズドループ測定)およびデータチームとの連携 •ローカル店舗への来客誘導施策(ジオターゲティング、ローカル検索最適化、位置情報ベースの配信など)の企画・実装・効果検証 •新技術/新プロダクトの評価、パイロット導入、グローバルソリューションの日本向けカスタマイズと実装リード •メディア予算管理、調達ガバナンスの遵守、ベンダー交渉・契約管理 |
| 応募資格 |
【必須(MUST)】 •デジタルメディア/パフォーマンスマーケティング分野での実務経験:5年以上を想定(アカウント運用・入札最適化・キャンペーン設計の自走経験)•マルチチャネル(TV、検索、ソーシャル、動画、プログラマティックなど)でのプランニングと最適化実績 •データドリブンな分析力:KPI定義、A/B テスト、インクリメンタリティ計測、アトリビューション概念の実運用経験 •ローカル/店舗誘導施策の企画・実行実績(ジオターゲティング、位置情報活用、マップ連動施策等) •新技術・マーケティングテクノロジーへの知見(広告配信プラットフォーム、計測ソリューション、データ中核化の考え方等)と、その導入推進経験 •ステークホルダー調整・代理店管理・ベンダー交渉の実務能力 【歓迎(WANT)】 •消費財(FMCG)や小売チャネルでのマーケティング実務経験•顧客データ基盤やセグメンテーション、パーソナライゼーション施策の設計・実行経験 •グローバルプロジェクトでのローカライズリード経験(海外ソリューションを日本市場向けに導入した実績) •ビジネスレベルの英語でのコミュニケーション能力(資料作成・報告・グローバル連携を含む) 【求める人物像】 •主体性、オーナーシップ、アカウンタビリティを持つ •感覚的ではなく、データ・実績に基づく意思決定とアジャイルな軌道修正 •分析から実行まで自ら手を動かせる実行志向者 •ブランド視点とパフォーマンス視点の両立ができるバランス感覚 •新しい技術や手法に対する強い好奇心と試行を厭わない姿勢 •ステークホルダーを巻き込み、合意形成を素早く行えるコミュニケーション力 |
| アピールポイント | 女性管理職実績あり 従業員数1000人以上 創立30年以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2026/04/01 |
| 求人番号 | 7903144 |
採用企業情報
- ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社
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- 資本金8,000百万円
- 会社規模501-5000人
- 日用品
- 医薬品メーカー
- 医療機器メーカー
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会社概要
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社
【設立年月】1978年8月
【代表者】玉井 孝直
【従業員数】2,537名 ※2022年9月30日現在
【本社所在地】東京都千代田区西神田3丁目5番2号
【事業内容】総合医療・健康関連用品の輸入・製造販売
ヤンセンファーマ株式会社
【設立年月】1978年4月
【代表者】關口 修平
【従業員数】約2,500名(2023年1月1日現在)
【本社所在地】東京都千代田区西神田3丁目5番2号
【事業内容】医薬品、医薬部外品およびその他これらに関する製品の開発、製造、宣伝、販売および輸出入
上記に関連または付随するあらゆる事業
【当社について】
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社は、1958年に、ジョンソン ベビーパウダーを発売し事業活動をスタートさせて以来、消費者向け製品をはじめ、医療機器、医薬品などを次々に導入・販売しています。世界共通の行動規範「我が信条(Our Credo)」に基づき、多様化するヘルスケアのニーズにあわせた製品やサービスを提供し、ビジネスの拡大を図ってきました。
世界60以上の国で12万人以上の従業員とともにビジネスを展開する世界のジョンソン・エンド・ジョンソンにおける日本のプレゼンスは非常に高く、日本市場のニーズを反映させた、日本発の製品開発も進んでいます。世界における日本の位置付けが今後益々高まるということもあり、このような世界に向けた発信はさらに広がっていくと見込んでいます。
各事業体は分社分権経営により、各々の事業領域、マーケットに特化した独自の戦略に基づいて事業を展開しています。
■メディカル カンパニー
外科、内科をはじめ幅広い診療領域をカバーする医療機器、医療関連製品の輸入・製造販売を行っています。医師や看護師、技師といった医療従事者のパートナーとして、ワールドワイドに広がるジョンソン・エンド・ジョンソングループの優れた製品の提供を通して、人々のクオリティ・オブ・ライフの向上に貢献することをめざしています。
■ビジョンケア カンパニー
1991年に日本で使い捨てコンタクトレンズを導入して以来、1995年には世界で先駆け的に1日使い捨てコンタクトレンズ、ワンデー アキュビュー®を日本に上市するなど、常に国内のコンタクトレンズ市場を確立・拡大しています。2015年には「目の健康」の推進を目指して、コンタクトレンズの適正使用のために、ユーザーの皆さまに高度管理医療機器であるコンタクトレンズの適切な情報提供等を徹底する、あたらしい環境づくりをスタートしています。
■ヤンセンファーマ株式会社
ジョンソン・エンド・ジョンソンの医療用医薬品部門として、5つの疾患領域(がん、免疫疾患、精神・神経疾患、ワクチン、代謝・循環器疾患)に注力した革新的な製品を患者さんにお届けしています。日本では2011年以降13の新製品を上市し、いまだ満たされない医療ニーズにこたえるため、日々努力を続けています。
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