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《東京/六本木》【マーケティング責任者候補】日本を代表する公益財団のマーケティングに挑戦可能

年収:900万 ~ 1200万

採用企業案件

採用企業

公益財団法人国際文化会館

  • 東京都

    • 会社規模非公開
  • その他
部署・役職名 《東京/六本木》【マーケティング責任者候補】日本を代表する公益財団のマーケティングに挑戦可能
職種
業種
勤務地
仕事内容 【募集ポジション】
《マーケティング責任者候補》
当財団がアジア・太平洋地域を代表する「知の交流拠点」としてさらなる飛躍を遂げるため、リブランディングと対外的な発信戦略をゼロから構築/牽引していただく非常に重要なポジションです。
これまでの受動的な広報活動から脱却し、プログラム部門と会館全体の広報活動を一元化。
戦略的なマーケティング機能を持つ新部門のヘッドとして、組織の顔となるブランディングを確立していただきます。

《具体的には》
・ブランディング戦略の立案/実行: シンクタンク機能(地経学等)と文化・アート・デザイン部門の特性を整理し、一貫性のあるブランドメッセージの構築
・グローバルマーケティング: 海外の有力な新規支援者や文化人、有識者層へリーチするための戦略策定と実行
・コミュニケーションの統合: 各部門に分散していた広報機能を一元化し、組織全体での戦略的発信体制の構築
・コンテンツ制作/提案支援: ホワイトペーパー(提言書)の作成支援や、寄付者、ステークホルダー向けの高度な提案資料の企画、作成
・リブランディングプロジェクトの統括: 創立70周年を経て、アジア圏を代表する拠点としての存在感を高めるためのリブランディング施策の推進

■当財団からのメッセージ
【国際文化会館について】
当財団は、『多様な世界との知的対話、政策研究、文化交流を促進し、自由で、開かれた、持続可能な未来をつくることに貢献する』ことを目的とした国際文化交流団体です。
1952年に、ロックフェラー財団(世界最大規模の民間の慈善事業団体)をはじめとする国内外の諸団体・個人からの支援により設立されました。
2022年には、日本を代表する独立系シンクタンク、アジア・パシフィック・イニシアティブ(API)と合併し、「地経学」に着目した研究所も新設。
改めて創立時の原点に立ち返り、アジア圏を代表する知の交流拠点として、更なる飛躍を目指しています。
当財団のミッションや事業に共感いただける方からのご応募、心よりお待ちしています
労働条件 【勤務地】
本社/東京都港区六本木5‐11‐16
アクセス:都営地下鉄 都営大江戸線「麻布十番駅」より徒歩4分、東京メトロ 南北線「麻布十番駅」より徒歩7分、東京メトロ 日比谷線「六本木駅」より徒歩10分
在宅勤務:一部従業員利用可
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
転勤:無
※就業場所の変更の範囲:無

【雇用形態】
正社員
期間の定め:無
試用期間:6ヶ月(変更無)

【給与】
賃金形態:月給制
諸手当:通勤手当(会社規定に基づき支給)、残業手当(残業時間に応じて別途支給)

【就業時間】
09:00~17:30(所定労働時間 7時間30分)
休憩:60分
残業:有
残業手当:有

【休日・休暇】
休日120日
内訳:完全週休二日制、土曜・日曜・祝日
その他:財団が定めた休日

【制度・福利厚生】
社会保険:健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
寮・社宅:無
退職金:無
応募資格 <語学力>
英語
アピールポイント 海外事業 管理職・マネージャー 完全土日休み
受動喫煙対策

屋内禁煙

更新日 2025/12/24
求人番号 6394921

採用企業情報

公益財団法人国際文化会館
  • 公益財団法人国際文化会館
  • 東京都

    • 会社規模非公開
  • その他
  • 会社概要

    【代表者】近藤 正晃ジェームス
    【本社所在地】東京都港区六本木5‐11‐16

    【事業内容】
    公益財団法人国際文化会館は、日本と世界の人々の間の文化交流と知的協力を通じて国際相互理解の増進をはかることを目的に、1952年にロックフェラー財団をはじめとする内外の諸団体や個人からの支援により設立された非営利の民間団体です。

    このような目的をもつ国際文化会館の事業活動は、主として文化、学術、教育などの分野において、独自にあるいは内外のさまざまな機関と協力して、各種の国際交流事業を実施するプログラム部門と、その事業を支える国際交流の場としての施設の維持運営にあたる業務部門とから成っています。そしてこの両部門が有機的に結びつき、相互に補完し合いつつ効果的に事業を進めていることが、国際文化会館の最大の特色です。

    国際文化会館の事業は内外の多数の個人、企業、助成財団等からの協力・援助によって支えられています。1989年より「特定公益増進法人」に認定されておりましたが、2012年4月1日より公益財団法人へ移行し、引き続き国際文化会館への個人および法人によるご寄付は非課税扱いを受けることができます。

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