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| 部署・役職名 | 【横浜|年休124日◎地質調査技術職】地質調査のプロフェッショナルとして活躍しませんか? |
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| 仕事内容 |
〜地質調査のプロフェッショナル集団として、建設事業の経済性、安全性、効率化に貢献する〜 ◼️事業・組織紹介 当社は神奈川県横浜市に本社を置き、地質調査のプロとして、調査計画作成、現場での調査・計測、データ解析まで一貫して行う専門に特化した会社です。 公共事業(道路・上下水道・都市整備など)に関わる地質調査や、集合住宅や商業施設、再開発事業などに関わる地質調査、戸建分譲地の宅地判定調査、土壌汚染現況調査など本当に必要な地盤情報をお客様へスピーディーかつ確実にお届けしています。 官公庁(神奈川県、横浜市、東京都、国土交通省など)や大手建設会社(東急建設、西武建設、佐藤工業など)をはじめとする民間企業との強固な取引実績があり、多様なプロジェクトに携わっています。 社員一人ひとりが高い専門性を持ち、協力し合いながら業務を進めるチーム体制を築いています。 また、働き方改善にも積極的に取り組み、UIターンの方も歓迎するなど、多様な人材が活躍できる環境づくりに努めています。横浜を拠点に、地域社会に貢献するやりがいを感じながら、自身の技術を磨き、キャリアを築いていける職場です。 ◼️強み 道路、上下水道などの公共事業、集合住宅や商業施設建設などの大規模計画には、信頼性の高い地盤情報が不可欠です。 信頼できる地盤情報を得るには設計の目的を理解して、適切な調査計画をたてる必要があります。 地盤の特性を知ることは、安全な建設の第一歩です。建設事業の経済性、安全性、効率化に技術力で貢献する、それが私たち建設技術コンサルタントの存在意義です。 ■仕事の内容 適切な地質調査に向けて、客先打合せ~調査計画の作成(設計コンセプト、調査ポイントの明確化)〜現場管理(計画の修正、状況報告)〜結果解析・報告書作成の一連の業務をお任せいたします。 【業務例】 ・公共事業(道路、上下水、都市整備など)に係る地質調査 ・集合住宅、商業施設、再開発事業等に係る地質調査 ・戸建分譲地の宅地判定調査 ・上記調査に関連する土壌汚染現況調査 ※仕事内容更範範囲:適性により当社業務全般に変更の可能性が有ります ■採用背景 現在、事業の拡大に伴い、多くの新規案件や継続案件の依頼が増加しており、当社のリソースが不足している状況です。 この状況を打開し、お客様からの期待に応え続けるため、即戦力となる地質調査のエキスパートを募集します。 経験とスキルを活かし、当社の組織強化に貢献していただける方を心よりお待ちしております |
| 労働条件 |
【雇用形態】 正社員 期間の定め:無 試用期間:有(3ヶ月) 試用期間中の勤務条件:変更無 【勤務地】 本社 所在地:横浜市神奈川区東神奈川2-33-3 最寄駅: ・京浜急行電鉄京急本線京急東神奈川駅徒歩1分 ・JR京浜東北線東神奈川駅徒歩2分 喫煙環境:屋内全面禁煙 転勤:無 ※勤務地変更範囲:当社定める拠点の可能性が有ります 【就業時間】 09:00~17:30 所定労働時間:07時間30分 休憩:60分 フレックスタイム制:無 残業:有 ∟平均残業時間:20時間 【休日・休暇】 年間124日 土曜 日曜 祝日 有給休暇:入社半年経過時点10日 ∟入社時期に応じて、4月1日か10月1日に10日 その他(ただし土曜は数か月に1回、当番あり) 【給与】 ・想定年収:400万円〜800万円 ・月給:25万円〜 ・昇格:年1回 ・賞与実績:年2回 ・残業手当:有 ※時間に応じて別途支給 ・通勤手当:会社規定に基づき支給 ・資格手当 【社会保険】 健康保険:有 厚生年金:有 雇用保険:有 労災保険:有 【福利厚生】 寮・社宅:無 退職金:有 |
| 応募資格 |
【必須(MUST)】 ・地質調査の知見【歓迎(WANT)】 働き方改善、UIターン大歓迎です!・2級土木施工管理技士 尚可 ・技術士:建設部門(土質及び基礎)、応用理学部門(地質) ・RCCM:土質及び基礎、地質 ・地質調査技士 |
| アピールポイント | Uターン・Iターン歓迎 完全土日休み |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2026/02/12 |
| 求人番号 | 6172712 |
採用企業情報
- 株式会社建設技術コンサルタント
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会社概要
株式会社建設技術コンサルタント
【設立】1978年4月24日 【代表者】平山 貴祥 【資本金】3,000万円 【従業員数】14名(2025年4月現在)
【本社所在地】神奈川県横浜市神奈川区東神奈川2-33-3
【事業内容】 地質調査計画の立案・地質調査及び解析 (ボーリング、スウェーデン式サウンディング、 物理探査、 土質試験)・原位置における 各種計測・土壌汚染現況調査 事業内容 ・商 品・販売先等 ・宅地判定調査
協和補償コンサルタント株式会社
【設立】1979年11月21日 【代表者】平山 貴祥 【資本金】5,000万円 【従業員数】49名(2025年4月現在)
【本社所在地】群馬県高崎市並榎町115
【その他事業所】東京、埼玉、千葉、茨城、群馬、長野
【事業内容】 補償コンサルタント業務・建設コンサルタント業務・測量設計業務・一級建築士事務所・土地家屋調査士事務所 ほか
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