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| 部署・役職名 | 工事監理業務 ※東証プライム/準大手ゼネコン/年間休日127日・年収~1000万円 |
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| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
【東証プライム上場/建築に強みを持つ『安藤建設』×土木の老舗『間組』の合併会社/黒部ダムや東京ビッグサイトの施工実績を有し働き方改革を積極導入】 ■業務内容:【変更の範囲:会社の定める業務】 当社、設計施工物件の工事監理指導者としての業務や、現場巡視・検査、 若手担当者の教育・指導などを含む業務全般をお願いします。 (施工管理とは異なる業務です) ■働き方、その他: ・フルフレックス制や在宅勤務制度など、各自が裁量を持って働けるような環境が整っている為、全社の残業時間も月平均30時間程度となります。 ※17:15の終礼後の残業は、上長承認が必要なため残業が少なく、各自が業務工程を立て業務を行っています。 ・入寮条件はありますが、寮も完備されています。 ・住宅融資や持株制度、退職金制度など福利厚生も充実しています。 ◇「働き方改革」の取り組み 当社では、業界に先駆けて、社員全員がいきいきと働ける仕組みを実現するための施策を実施しております。そのひとつとして、ワークライフバランスの実現のために、生産性向上や効率化・省力化に向けて現場でのICT・AI導入や、女性活躍推進の一環として「けんせつ小町」活動の積極展開など、全社を挙げて働き方改革を推進しております。 ◇業務効率化・DX 建設業界はアナログ色が強いイメージがあるかと思いますが、当社では社内に技術研究所やDX戦略部等を擁するなど、常に業務効率化・DXを積極的に進めております。 直近では、施工管理職の業務を効率化するため、スマートグラス・ドローン・衛星通信など最新の技術を活用した全社での取り組みや、自社内でのアプリ開発などを積極的に行い社内に展開しております。 ◇キャリアパス 希望する業務内容・勤務地・キャリアパスを申告する「自己申告制度」や全社員共通の評価制度があるため、キャリア採用の方も新卒採用社員と同様、正当に評価される仕組みが整っております。 |
| 労働条件 |
【雇用形態】 正社員 期間の定め:無 試用期間:3ヶ月 【賃金形態】 月給制 昇給:1回 賞与:年2回(7月、12月) 【勤務地】【変更の範囲:会社の定める事業所】 本社/東京都港区東新橋1-9-1 【転勤】 有:想定される勤務地は本社(東京都)の他、海外を含む全国の支店設計室です。 【勤務時間】 8:30~17:15(所定労働時間:7時間45分) 労働時間区分:フレックスタイム制 (フルフレックス) 休憩時間:60分 時間外労働:有 【休日休暇】 年間休日数 :127日 休日休暇形態:完全週休2日制(土日祝) 年間有給休暇:11日~20日(下限日数は、入社直後の付与日数となります) 完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始、創立記念日、転勤、夏季休暇、慶弔休暇、育児休業、介護休業 外勤者も働きやすい環境:作業所「4週8閉所」の取り組みを推進しております。 【社内制度・福利厚生】 通勤手当:有(交通費全額支給) 住宅手当:無 家族手当:無 残業手当:有 厚生年金基金:無 社会保険:有(健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険) ・住宅融資、財形貯蓄、社員持株制度あり <各種手当> ・別居手当:50,000円 ・別居者帰省手当:帰省に伴う交通費(往復)3回分/月に20%を上乗せした金額 ・ワークライフバランス手当:20,000円 ・介護手当、介護休暇、遠距離介護帰省旅費支給有り 寮社宅:有(入寮条件あり) 退職金制度:有 定年:60歳 |
| 応募資格 |
【必須(MUST)】 ・工事監理業務の経験をお持ちの方・設計業務(意匠)または施工管理業務の経験をお持ちの方 ・1級建築士をお持ちの方 |
| アピールポイント | フレックスタイム |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2025/11/17 |
| 求人番号 | 6111614 |
採用企業情報
- 株式会社安藤・間
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- 資本金17,006百万円
- 会社規模501-5000人
- 建設・建築・土木
- 設備・電気
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会社概要
【代表者】代表取締役社長 国谷 一彦
【資本金】約170億円(2025年3月末日現在)
【従業員数】3,446人(2025年4月1日現在)
【本社所在地】東京都港区東新橋一丁目9番1号
【事業内容】
1.土木建築その他工事の調査、測量、企画、設計、施工、監理、技術指導の請負、
受託およびコンサルティング業務
2.工事用品および機械器具の供給
3.不動産取引および不動産、有価証券の保有ならびに利用
4.土壌の調査・浄化工事の請負、廃棄物の収集、処理、処分等の事業および
これらに関するコンサルティング業務
5.地域開発、都市開発および環境整備等に関する企画、設計ならびに
コンサルティング業務
6.発電および電気、熱等エネルギーの供給事業およびこれらに関する
コンサルティング業務
7.建築の請負を伴う不動産関連の特別目的会社への出資および出資持分の売買、
ならびに信託受益権の保有および販売
8.コンピュータの利用に関するソフトウェア、工業所有権およびノウハウの取得、
開発、実施許諾ならびに販売
9.建物の総合管理および警備業務
10. 前各号に付帯する事業
11. 前各号に関連する事業を他と共同経営しまたは他の事業に投資すること
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