転職・求人情報の詳細をご覧になる場合は会員登録（無料）が必要です
再生可能エネルギー事業の開発・運営を担う電気技術者
年収：800万 ～ 1200万
採用企業案件
株式会社安藤・間
-
- 資本金17,006百万円
- 会社規模501-5000人
- 建設・建築・土木
- 設備・電気
| 部署・役職名 | 再生可能エネルギー事業の開発・運営を担う電気技術者 |
|---|---|
| 職種 | |
| 業種 | |
| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
チームメンバーと分担・協力し、当社の再生可能エネルギー事業で活躍していただきます。 具体的には、以下のいずれか、または複数の業務に従事していただきます。 ・発電設備の計画、工事監理、維持・運用 ・バイオマス発電所等の電気主任技術者業務（SPCへの出向を含む） ・オンサイト太陽光PPA事業の計画・運営 ・系統用蓄電池事業の開発・運営 ・太陽光発電事業の開発・運営 ・小水力発電事業の開発・運営 ・再生可能エネルギー事業への投資と運営を担う部門です ・メンバーの過半数がキャリア採用者です ・リモートワーク可（自宅・宿舎等での業務可） ・全国（事業サイト・候補地）への出張あり ・バイオマス発電所等への長期（2～3年程度）派遣あり |
| 労働条件 |
【雇用形態】 正社員 期間の定め：無 試用期間：3ヶ月 【賃金形態】 月給制 昇給：1回 賞与：年2回（7月、12月） 【勤務地】 東京都、香川県ほか 【変更の範囲：会社の定める場所】 【転勤】 ・総合職採用となりますので、転勤の可能性はございます。 ・想定される（原則）勤務地は本社ですが、当社が出資する発電所等に赴任していただく可能性がございます。 【勤務時間】 8:30～17:15（所定労働時間：7時間45分） 労働時間区分：フレックスタイム制 （フルフレックス） 休憩時間：60分 時間外労働：有 【休日休暇】 年間休日数 ：127日 休日休暇形態：完全週休2日制(土日祝) 年間有給休暇：11日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります） 完全週休2日制（土・日）、祝日、年末年始、創立記念日、転勤、夏季休暇、慶弔休暇、育児休業、介護休業 外勤者も働きやすい環境：作業所「4週8閉所」の取り組みを推進しております。 【社内制度・福利厚生】 通勤手当：有（交通費全額支給） 住宅手当：無 家族手当：無 残業手当：有 厚生年金基金：無 社会保険：有（健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険） ・住宅融資、財形貯蓄、社員持株制度あり ＜各種手当＞ ・別居手当：50,000円 ・別居帰省手当：帰省に伴う交通費（往復）3回分／月に20％を上乗せした金額 ・ワークライフバランス手当：20,000円 ・介護手当、介護休暇、遠距離介護帰省旅費支給有り 寮社宅：有（入寮条件あり） 退職金制度：有 定年：60歳 |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 ・第二種電気主任技術者（取得見込みも可）・発電設備の電気関係の設計、工事または維持・運用の経験のある方 【歓迎（WANT）】 ・太陽光、水力、バイオマス等の再生可能エネルギーによる発電事業、または系統用蓄電池事業への従事経験のある方 |
| アピールポイント | フレックスタイム |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2025/11/12 |
| 求人番号 | 6082853 |
採用企業情報
- 株式会社安藤・間
-
- 資本金17,006百万円
- 会社規模501-5000人
- 建設・建築・土木
- 設備・電気
-
会社概要
【代表者】代表取締役社長 国谷 一彦
【資本金】約170億円（2025年3月末日現在）
【従業員数】3,446人（2025年4月1日現在）
【本社所在地】東京都港区東新橋一丁目9番1号
【事業内容】
１．土木建築その他工事の調査、測量、企画、設計、施工、監理、技術指導の請負、
受託およびコンサルティング業務
２．工事用品および機械器具の供給
３．不動産取引および不動産、有価証券の保有ならびに利用
４．土壌の調査・浄化工事の請負、廃棄物の収集、処理、処分等の事業および
これらに関するコンサルティング業務
５．地域開発、都市開発および環境整備等に関する企画、設計ならびに
コンサルティング業務
６．発電および電気、熱等エネルギーの供給事業およびこれらに関する
コンサルティング業務
７．建築の請負を伴う不動産関連の特別目的会社への出資および出資持分の売買、
ならびに信託受益権の保有および販売
８．コンピュータの利用に関するソフトウェア、工業所有権およびノウハウの取得、
開発、実施許諾ならびに販売
９．建物の総合管理および警備業務
10. 前各号に付帯する事業
11. 前各号に関連する事業を他と共同経営しまたは他の事業に投資すること
転職・求人情報の詳細をご覧になる場合は会員登録（無料）が必要です