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ディレクター募集【セミナー企画〜運営を担当/年収水準高/フレックス/裁量大/リモート可】

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株式会社東洋経済新報社

株式会社東洋経済新報社

  • 東京都

    • 資本金100百万円
    • 会社規模101-500人
  • 広告・PR
  • テレビ・放送・映像・音響
部署・役職名 ディレクター募集【セミナー企画〜運営を担当/年収水準高/フレックス/裁量大/リモート可】
職種
業種
勤務地
仕事内容 【採用の背景】
デジタル広告市場の成熟とともに、より本質的なエンゲージメント手法として「イベントマーケティング」への期待が高まっています。とくに、メディアパートナーと連携したセミナーやウェビナーは、企業の信頼獲得やリード創出において独自の価値を発揮しており、当社でもこの領域を中核事業の一つとして積極的に拡大しています。
その中で、今回の採用は「事業のスケールアップ」と「企画力の強化」を目的とした戦略的な増員です。従来の型にはまらない自由な発想で、社会課題や経営テーマに正面から取り組むような意義あるコンテンツを生み出し、創業130周年を迎えるビジネスメディア企業としての信頼力を活かした新たな価値提供をともに創っていただける方を求めています。

ビジネステーマに特化したBtoB領域を中心に据えながらも、教育やヘルスケア、ESGなどBtoCにまたがるテーマにもチャレンジしていきます。変化する時代において、「学び」や「気づき」の場を創出するイベントディレクターとして、企画力と実行力を存分に発揮いただける方の参画を心からお待ちしています。

【お任せしたい業務/役割について】
企業のマーケティング課題に対し、セミナー・イベントを通じた解決策を企画・運営する仕事です。
クライアント主催や共催イベントにおいて、企画から実施後の振り返りまでを一貫して担当し、目的に応じた戦略的な設計力と実行力が求められます。

★今回の募集はクライアントと伴走しながら企画・運営を推進するディレクター兼プランナーです。メンバーとして現場のお仕事を担っていただきます。

【具体的には】
企業のマーケティング課題、とくに企業PRやサービス・プロダクトの認知向上、リード獲得およびナーチャリングに対し、セミナー・イベントという手法を通じて、メディア媒体としての特性(集客力・編集力・信用力)を活かした解決策を企画・提案します。
クライアントの要望をくみ取り、企画立案・集客・登壇者調整・当日運営・振り返りレポートの作成まで一貫して担当いただきます。
テーマは基本的にBtoBのビジネス領域が中心で、以下のようなトピックを扱います:
・経営戦略、経営論、組織論、リーダーシップ
・DX推進、AIの活用、生成AI導入事例
・働き方改革、人的資本経営、次世代リーダー育成
・サステナビリティ・ESG対応 など

また、テーマによってはBtoCの領域(例:教育、投資、疾患啓発など)も扱っていただきます。
企業経営・社会課題に向き合う企画に携わる機会も多く、単なるイベントの企画・運営業務ではなく「社会的意義」も感じられる仕事です。

【業務の流れ】
・問い合わせからクライアント与件のヒアリング、課題把握
・セミナー・ウェビナーの企画立案(テーマ設定、登壇者候補選定)
・提案資料作成、顧客へのプレゼンテーション
・受注後のプロジェクトマネジメント(契約、進行管理)
・集客施策の企画・実行(社内メディア、提携メディアとの連携など)
・オンライン配信やリアルイベントの運営設計(配信機材、会場手配含む)
・登壇者との調整・進行台本作成・リハーサル対応
・イベント当日の全体ディレクション(現場統括)
・実施後のレポート作成、KPI分析、改善提案

【組織体制】
部長:1名(39歳)
メンバー:3名
業務委託:1名

【現メンバー(一緒に働く方)の入社理由】
直近中途入社事例①:35歳(同業他社からの転職)
【入社の決め手】硬派なビジネステーマを扱い、四季報や週刊東洋経済など歴史ある媒体を活用したマーケティングに携われる点や、自由な発想で企画ができる点に惹かれました。
単なるイベント運営ではなく、企業や社会の課題に向き合う本質的な企画づくりに挑戦できる環境に魅力を感じ、自身の企画力をより高い次元で発揮できると思いました。

直近中途入社事例②:39歳(異業種からの転職)
【入社の決め手】これまで「伝統的」な印象が強かったものの、実際には柔軟な働き方やデジタルメディアの積極的な活用など、時代に合わせて進化している点に驚きました。
長年培われた信頼と新しさの両方を武器に、より大きなスケールでクライアント課題に向き合えると感じました。異業種からの転職ですが、総合的なビジネススキルの高さを評価いただきました。

【ポジションの魅力】
・企業経営や社会課題に真正面から向き合う、“知的好奇心を刺激する”企画領域
 経営戦略、生成AI、人的資本経営、サステナビリティなど、第一線のビジネスリーダーが注目するテーマを扱い、企画力を通じて世の中に問いを投げかけられるやりがいがあります。

・130年の歴史を誇る信頼性と、ビジネスメディアならではのブランド力・集客力を活かせる環境
 『週刊東洋経済』や『会社四季報』といったブランド媒体との連携により、単なるイベントではない“説得力と深み”のあるマーケティング支援が実現できます。

・自由度の高い企画裁量と、柔軟な働き方を両立
 テーマ設定から登壇者の選定、演出・構成まで、クリエイティブに手を動かせる一方、オンライン配信や社内ツールの整備により、働きやすい環境も整っています。

【当社について】
当社は1895年(明治28年)、本格的な経済雑誌の創刊とともに発足しました。当初より合理的な分析と議論を旨として統計数字やデータの収集・活用に注力し、経済・ビジネス関連の書籍のほかデータベース事業を軸に展開しております。
雑誌・書籍の出版からデータベース、WEBビジネスなどの企業情報サービスへと大きく拡大変化しており、膨大な企業情報データベースを持っていることが当社の大きな強みで海外からも高い評価を得ています。
メディアの世界は急速にデジタルへとシフトしている中、当社は未来を⾒すえ、オンラインでの情報発信、Web広告の開拓、電⼦書籍/雑誌の開発に取り組んできました。媒体は多様化しても、最適な経済情報の発信⽅法を追求しています。
労働条件 【雇用形態】
正社員(試用期間1カ月)※期間中の勤務条件変更無

【就業時間】
所定労働時間:7時間30分(休憩60分)※フレックスタイム制(コアタイム11:00~15:00)
時間外労働:あり(月20時間程度)
※在宅勤務制度あり

【休日・休暇】
土曜、日曜、祝日、夏季3日、年末年始7日、有給休暇(15日~)
その他、産育休、慶弔休暇等の特別休暇あり
※年間休日125日

【予定年収】600万円~1000万円
27歳:670万円/年、30歳:780万円/年、35歳:960万円/年、38歳:1070万円/年
※上記モデル年収は、賞与年間6カ月(前年支給実績)、残業手当20時間/月を含みます。30歳、35歳、38歳モデルには、家族手当を含みます。

【賞与】
年2回(6月・12月、業績によって変動)

【通勤費】
全額支給(社内規定による)

【勤務地】
東京(中央区日本橋)
JR東京駅、東京メトロの三越前駅、日本橋駅、大手町駅などから徒歩圏内。

【待遇・福利厚生】
社会保険(健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険)
家族手当(会社規定に基づき支給)
通勤手当(会社規定に基づき全額支給)
残業手当(残業時間に応じて別途支給)
退職金・企業年金制度あり

【その他】
敷地内禁煙
応募資格

【必須(MUST)】

・社内外の関係者と連携しながら業務を進められる調整力・コミュニケーション力がある方
・プロジェクトの進行管理における段取り力・推進力がある方

【歓迎(WANT)】

・BtoBマーケティングの基礎知識がある方
・オンライン配信の基本的な知識(Zoom Webinar、YouTube Liveなど)がある方
・MAツール(Salesforce/B-dash等)の利用経験
・経営・ビジネストレンドに関心を持ち、ビジネステーマを深掘りできる知的好奇心がある方

【求める人物像】
・ビジネストレンドや社会課題への高いアンテナを持ち、自らテーマを深掘りするとともにクライアントのニーズを理解できる方。
・社内外のステークホルダーと円滑に連携し、プロジェクトをリードできる協調性と推進力のある方
・メディアの信頼性を活かしたマーケティング支援に挑戦したい方
アピールポイント 自社サービス・製品あり シェアトップクラス 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 女性管理職実績あり フレックスタイム
リモートワーク

「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります
受動喫煙対策

屋内禁煙

更新日 2025/10/29
求人番号 5977507

採用企業情報

株式会社東洋経済新報社
  • 株式会社東洋経済新報社
  • 東京都

    • 資本金100百万円
    • 会社規模101-500人
  • 広告・PR
  • テレビ・放送・映像・音響
  • 会社概要

    【設立年月日】1895年11月
    【代表者】山田 徹也
    【資本金】1億円
    【売上高】112億6,900万円(2023年9月期)
    【従業員数】322名(2023年9月30日現在)
    【本社所在地】東京都中央区日本橋本石町1-2-1

    【事業内容】
    雑誌、書籍、デジタルメディア、データベース、ビジネスプロモーション事業

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