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【研究員】再エネ主力電源化を見据えた電力品質の維持技術に関する研究
年収：800万 ～ 1000万
採用企業案件
一般財団法人電力中央研究所
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- 会社規模501-5000人
- 電力・ガス・水道
- エネルギー
- その他
| 部署・役職名 | 【研究員】再エネ主力電源化を見据えた電力品質の維持技術に関する研究 |
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| 職種 | |
| 業種 | |
| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
カーボンニュートラルの実現に向けて，太陽光発電（PV）や風力発電（WT）などの再生可能エネルギー電源（再エネ電源）の更なる普及が見込まれています。さらに，再エネ電源を有効に活用するには，蓄電池（BT）の活用も不可欠です。これらのPV，WT及びBTは，一般的にインバータと呼ばれる電力変換回路を介して系統に接続します。インバータは，再エネ電源を効率よく系統に接続する一方で，電力変換回路に起因する電力品質（高調波，フリッカなど）において新たな課題が生じています。 当所では，電力品質を低下させる原因の究明とその対策について，電力品質の測定から，現象の実験的再現，モデリングとシミュレーションツールへの反映，解析，分析，評価，規格基準化に至るまで，幅広い研究活動を通じて，電気事業に貢献しています。 再エネ主力電源化を見据えて，電力品質の維持された電力系統を実現するために，自ら成長しながら研究活動の幅を広げていく，新たな研究員を募集します。 |
| 労働条件 |
[雇用形態] 無期正社員（3ヶ月の試用期間あり） [給与] 経験・能力を考慮し当研究所規定により決定 ※参考：モデル年収 30歳／年収約700万円 35歳／年収約900万円 <試算条件> 基本給、賞与、時間外手当17時間分（2024年度実績）を含めたモデル年収。扶養手当は除く。 [諸手当] 時間外手当、扶養手当、通勤交通費、在宅勤務手当など [昇給・賞与] 昇給：年1回（4月） 賞与：年2回（6月、12月） [退職金] あり [勤務地] 神奈川県横須賀市 [勤務時間] フレックスタイム制 ・コアタイム：11:00～15:00 ・標準労働時間：7時間40分/1日 ・休憩時間：12:00～13:00 ※試用期間3か月間は8:40～17:20の固定勤務となります。 ※残業あり（全所平均16.8時間/月 ※2024年度実績） ※在宅勤務制度あり [休日・休暇] 完全週休2日制（土・日）、祝日、年次有給休暇（年20日、半日休暇制度あり）、リフレッシュ休暇（5日）、年末年始（12/29～1/3）、結婚・忌服などの特別休暇、育児・介護休職制度あり [社会保険] 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 [その他] 単身者の方には単身者寮を、ご家族と同居されている方は家族住宅をご利用いただけます（年齢等条件を満たす必要があります）。 |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 【学歴】修士または博士課程修了者（新卒・キャリアいずれも可） 【歓迎（WANT）】 【研究専門分野/専攻学科】電気工学，電子工学，電力系統工学など （特に，パワーエレクトロニクス，電力品質，回路解析，系統解析に関する研究をされている方） |
| アピールポイント | 女性管理職実績あり 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 自社サービス・製品あり 完全土日休み フレックスタイム 月平均残業時間20時間以内 |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 喫煙室設置 |
| 更新日 | 2025/09/08 |
| 求人番号 | 5655403 |
採用企業情報
- 一般財団法人電力中央研究所
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- 会社規模501-5000人
- 電力・ガス・水道
- エネルギー
- その他
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会社概要
【設立】1951年11月7日
【代表者】理事長 平岩 芳朗
【従業員数】研究：665名 事務：88名 合計：753名（2024年3月31日時点）
【事業内容】
（1）発送配電に関する電力、土木、環境、火力・原子力・新エネルギー及び電力応用の研究・調査・試験
（2）電力に関する経済及び法律に関する研究・調査
（3）電力技術に関する規格・基準の作成など成果の普及・活用
（4）その他当研究所の目的達成に必要な事項
【当研究所について】
電力中央研究所は、非営利の学術研究機関および電力業界の中央研究機関という二つの側面を持ち、電気事業が直面している経営課題や、地球規模のエネルギー・資源、環境、持続的経済発展をめぐる諸問題の解決を図るべく、研究開発に取り組んでいます。昨今は脱炭素化へ向けた世界的な動きが加速していることを受け、「持続可能で社会に受容されるエネルギーシステム」を2050年の日本の目指す姿の一つとして定め、脱炭素技術の開発、エネルギーの新しい利用のあり方、供給の強靭化に関わる研究等を推進しています。
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