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(東日本エリア)製造業向けアカウントセールス

年収:800万 ~ 1100万

ヘッドハンター案件

部署・役職名 (東日本エリア)製造業向けアカウントセールス
職種
業種
勤務地
仕事内容 (東日本エリア)製造業向けアカウントセールス

職務内容
●部署のビジョン/ミッション(ビジネス展望・顧客提供価値)
・主に製造業のお客様(事業規模は多様)約600社向けのビジネス伸長、売上拡大をミッションとする営業チームです。次期メジャーアカウントの創出に向けたセールス活動を強化しています。
・当社が保有するソリューションに留まらず、当社グループやサプライヤー他社と協業し、幅広い顧客課題に対して真の解決策を提供することを目指しています。

●職務内容
<期待役割>
・当社の営業職としての動き方を身につけつつ、徐々に50社~100社程度の製造業のアカウントを担当いただきます。
・業界は自動車サプライヤ、電気・精密、機械、プロセス、金型業界など様々です。
・顧客役員層とのリレーション構築、現場からのボトムアップ提案などレイヤー問わず、コミュニケーションを取り、提案型営業に取り組んでいただきます。

<提案案件の概要/提案ソリューション例>
製造業界向け/基幹システム・周辺システムのSI開発・保守・運用の提案、提供
製造業界向け/MBSEコンサル・シミュレーション&AIソリューションの提案、ほか多数

●このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力
・日本を代表する製造業を支援し、日本のものづくりの成長と強化に貢献することができます。
・大手製造業を含む複数のアカウントを担当し、製造業界に強みを持つアカウント・ソリューションセールスとして活躍・成長することができます。
・顧客課題に併せて最適な解決策を自ら検討し、コンサルティング+多岐に渡るITソリューションの提案を仕掛けていく経験を積むことができます。
・営業が主体となって技術メンバーとチームを組み、顧客を課題解決の道筋へリードしていくことができます。
・上記経験を積みつつ、若手育成も担える営業リーダーへのキャリアアップを目指すことができます。
労働条件 待遇 正社員
【契約期間】期間の定めなし
【試用期間】試用期間あり(6ヶ月)
  ※試用期間中の勤務・賃金制度に変更はありません。
【賃金制度】
■想定年収:570万円~1,170万円
  ※経験、スキルを考慮の上、当社規定により優遇します。
  ※想定年収は最低年収を保証するものではありません。
<想定年収例> ※平均年間給与:1,133万円(2023年度実績)
主任:700万円~、専門職:860万円~、専門職上級:1,010万円~
■賃金形態:月給制
■月次給与:280,000円~621,471円
■賞与   :年2回(6月/12月)
■昇給   :年1回
■諸手当  :通勤手当(全額支給)、こども手当、院了手当、在宅勤務等補助手当など
※手当支給には会社規定の条件があります。
■退職金 :なし
  ※退職金相当を賞与時に支給(前払い退職金制度)

【休日・休暇制度】
■完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始6日(12/29~1/3)
■年次有給休暇
 4月1日または入社日に付与します。
・入社時(初回)最大20日付与(但し4/1を基準日として期間按分日数付与)
・2回目以降:毎年4月1日に20日付与(就業年数問わず、全員が対象)
 ※年間平均有休取得日数:11.8日(2023年4月-2024年3月実績)
■その他の休暇:結婚休暇、服喪休暇、出産休暇、介護休暇、リフレッシュ休暇など

応募資格

【必須(MUST)】

登録資格
●下記いずれかの経験、スキルを有する方
・製造業向けIT営業経験(実務経験3年以上)



【歓迎(WANT)】

●歓迎する経験・スキル
・CAD/CAM/CAE/PLM領域の業務・製品知識
・デザイン、設計、解析、生産技術、製造などの知識



~求める人物像~
・日本のモノづくりの発展に寄与したいとの想いのある方
・実直で何事にも前向きな思考の方
・お客様ファーストでビジネスが出来る方
リモートワーク

「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります
受動喫煙対策

喫煙室設置

更新日 2025/08/18
求人番号 5399587

採用企業情報

この求人の取り扱い担当者

  • 3.55
    ?
  • ヘッドハンターの氏名は会員のみ表示されます
  • 会社名は会員のみ表示されます

    • 東京都
    • 慶應義塾大学 法学部 法律学科
  • 金融 コンサルティング IT・インターネット
    • 求人企業との強力なパイプを持っています。特にIT業界につきましてはIBM勤務時代より現在に至るまで、業界の変化を見てきており、業界各社の状況など常に最新情報を捉えております。
    • (2014/11/19)

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