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【J-REITアナリスト】不動産専門シンクタンク/リモートワーク中心/経験を活かし、専門性を磨けます

年収:800万 ~ 1000万

採用企業案件

採用企業

株式会社三井住友トラスト基礎研究所

  • 東京都

    • 資本金300百万円
    • 会社規模非公開
  • クレジット・信販
部署・役職名 【J-REITアナリスト】不動産専門シンクタンク/リモートワーク中心/経験を活かし、専門性を磨けます
職種
業種
勤務地
仕事内容 ■当社の特色
・三井住友トラストホールディングス系列の不動産専門シンクタンク。現物不動産に加え、不動産ファンドの分析に強みを持つ。
・不況下でも必要な業態かつ、オンリーワンの強みを持ち、非常に安定度の高い処遇が魅力。

■仕事の内容
(ご参照)当社HP「J-REITの投資助言」
チームワークでJ-REIT全銘柄を対象に分析を行います(証券会社所属のセルサイドアナリストが1〜2名程度でJ-REITセクターの特定銘柄をカバーする体制とは異なります)。J-REITについて知見豊富な部内メンバーとのやり取りを通じ、J-REIT全般について、より深い理解や知見向上が図れます。
アシスタントのデータ整備等のサポートを受け、性別・世代・キャリアも様々なアナリストがそれぞれの強みを活かしてJ-REITに関する多角的な分析を行い、顧客に投資助言を行っています。
(ご参考)当社HP「研究員の紹介」REIT投資顧問部
各アナリストには担当銘柄(10銘柄程度)の業績予想作成、定性評価レポート執筆をベースとして、本人の適性や希望も考慮し、部として提供する様々な各種データ、レポート作成を分担していただきます。

■魅力
・不動産や不動産金融領域に強みを持つ三井住友信託銀行を中核とする、大手金融グループのシンクタンク。
・代表的なJ-REIT投信を運用する三井住友トラスト・アセットマネジメントをはじめ、グループ外を含めた複数の機関投資家に対し投資助言を実施。中立的な立場で、腰を据えて分析業務に取り組むことができる環境です。

■配属先情報
REIT投資顧問部
アナリスト6名(部長を含む) アシスタント3名(他部署との兼職1名を含む)

■REIT投資顧問部
・REIT投資顧問部はJ-REITの分析、投資助言に特化した部署です。裏付けとなる現物不動産(各用途の賃貸市場、売買市場)、私募リート、海外リートは別部署で担当しており、それらの専門家が有する知見も活かして、J-REITの分析を多角的に行っています。
・部内及び社内専門家、顧客投資家とのやり取りを通じて、アナリストとしての成長が図れます。業務を通じて、J-REIT市場の発展に一緒に取り組んでくれる仲間を求めています。

(変更の範囲)当社の定める業務
労働条件 ■勤務地
本社
東京都港区
最寄駅:都営地下鉄都営浅草線「三田駅」徒歩4分、JR山手線「田町駅」徒歩9分
喫煙環境:屋内全面禁煙
転勤:無
リモートワーク体制完備。会社への申請登録が必要となります。
(変更の範囲)当社拠点

■雇用形態
正社員
期間の定め:無
試用期間:3ヶ月
試用期間中の勤務条件:変更無

■給与
月給制
通勤手当:会社規定に基づき支給

■就業時間
専門業務型裁量労働制
1日あたりのみなし労働時間:7時間0分
休憩:60分

■休日・休暇
年間120日
完全週休二日制、土曜 日曜 祝日
有給休暇:入社半年経過時点20日、最高付与日数40日
特別休日:連続5営業日の休暇

■社会保険
健康保険:有
厚生年金:有
雇用保険:有
労災保険:有

■制度・福利厚生
三井住友信託銀行持ち株会
会社指定資格の取得支援
大学院等での修学支援制度Iあり
退職金:有
応募資格

【必須(MUST)】

<いずれか必須>
・J-REIT・私募リートを含む不動産ファンド運用会社、資産運用業界、不動産業界での経験1年以上(業務内容は不問)
・銀行等でJ-REITを含む不動産を対象とした融資関連業務の経験1年以上
・証券会社等でJ-REIT関連商品の販売業務、又はJ-REIT関連商品の調査業務の経験1年以上

リモートワーク

「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります
受動喫煙対策

屋内禁煙

更新日 2025/10/20
求人番号 5051701

採用企業情報

株式会社三井住友トラスト基礎研究所
  • 株式会社三井住友トラスト基礎研究所
  • 東京都

    • 資本金300百万円
    • 会社規模非公開
  • クレジット・信販
  • 会社概要

    【設立】1988年7月1日
    【代表者】田尾 真一
    【資本金】3億円
    【本社所在地】東京都港区芝3丁目33番1号

    【事業内容】
    ■不動産の投資適格性評価、不動産投資市場の将来予測など不動産投資に関する調査、研究の受託およびコンサルティング
    ■住宅・オフィス・商業施設など、主要不動産の需給動向や市場予測、不動産市場に関する調査、研究の受託およびコンサルティング
    ■PPP・インフラ分野に関する調査・コンサルティング、および同分野の個別案件についての国・自治体向けまたは民間事業者向けアドバイザリー
    ■有価証券に係る投資助言業務の受託

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