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次世代バッテリー・リチウムイオンバッテリー・バッテリーパックの研究開発(機械領域)_全固体電池領域

年収:応相談

採用企業案件

採用企業

株式会社本田技術研究所

  • 埼玉県

    • 資本金7,400百万円
    • 会社規模5001人以上
  • 自動車・自動車部品
部署・役職名 次世代バッテリー・リチウムイオンバッテリー・バッテリーパックの研究開発(機械領域)_全固体電池領域
職種
業種
勤務地
仕事内容 【募集の背景】
Hondaは、2050年までに、すべての製品および企業活動を通じてカーボンニュートラルを実現することを目指し、二輪・四輪・パワープロダクツ・航空機・船外機など、あらゆるモビリティ製品の電動化に取り組んでいます。

四輪領域では、2030年までにグローバルで30機種のEVを展開し、年間200万台超の生産体制構築を計画しています。中でも本田技術研究所では、次世代バッテリー(全固体電池・半固体電池など)やリチウムイオンバッテリー、バッテリーパックの研究開発を、車載用途にとどまらず多様なモビリティへの応用を見据えて推進しており、先行・先進開発を担う組織としての役割を果たしています。

モビリティの未来を支える革新的な電動パワーユニットの実現に向けて、私たちと共に新たな価値を創出していきませんか。

【具体的には】
■バッテリーパック、リチウムイオンバッテリー および 次世代バッテリー(全固体電池、半固体電池、リチウム金属二次電池など)に関する以下の業務:
・将来戦略やコンセプト立案、性能設計(目標値設定)、要求仕様作成、および適用技術の構築
・構造設計、熱設計、冷却設計(バッテリーパック、バッテリーモジュール、高圧配電、低圧配電、円筒・角・ラミネートの各セル構造、伝熱材、冷却回路 など)
・解析、評価、テスト (セル強度性能、バッテリーパック強度性能、耐久性、安全性、振動、充放電特性、伝熱性
など)
・次世代バッテリー用の外装(パウチ、缶体、タブリード など)および電極(アノード、カソード、固体電解質層、セパレータ等各種機能層およびそれらの積層体)の設計

※中国・北米等各地域における現地開発支援のため、海外出張および駐在が発生する可能性がございます
※専門性や適性、会社ニーズなどを踏まえ、会社が定める業務への配置転換を命じる場合がございます。

【開発ツール】※ミッションにより異なります
・設計/解析ツール:CATIA V5/V6、各種CAEツール(Abaqus,Nustran,StarCCM,COMSOL など)

【業務の魅力】
Hondaは、2040年にZEV(Zero Emission Vehicle)100%の実現というチャレンジングな目標に向け、研究開発を加速させています。

開発対象は四輪車のみにとどまらず、二輪車やパワープロダクツ、新モビリティなどにも広がっており、進化する電動車の中核を担う駆動用二次電池システムの研究開発を通じて、多様な製品に関わることができます。

本ポジションでは、新規技術領域の探究とカーボンニュートラル社会の実現への貢献という、エンジニアとして非常に高い達成感とやりがいを得られる環境が整っています。

たとえば全固体電池では、従来の液体リチウムイオン電池と比べて膨張収縮が大きいなど、特有の物理特性を考慮した構造設計が求められます。そうした材料特性と機構設計の高度な融合に携われる点も、この業務の大きな魅力です。「新たな成長と価値創造を可能とする企業への変革」に、一緒にチャレンジしていきましょう。

【現場社員の声】
29歳(キャリア入社3年目/自動車メーカー出身)
「現在は、バッテリーパック全体の強度設計や熱マネジメントを中心に、バッテリーを構成する各要素の研究・開発にも携わっています。入社当初は、バッテリーセル用冷却システムの設計を担当していましたが、今ではパック全体に関わる業務まで任せてもらっており、バッテリー開発のコア技術にも踏み込んだ領域で仕事ができる環境です。エンジニアとして確実に成長できている実感があります。前職ではエンジンのCAE解析を担当しており、分野が異なることに対して不安もありましたが、実際に業務に就いてみると、スキルや考え方には共通する部分も多く、比較的スムーズに馴染むことができました。また、私の周囲にもエンジンやトランスミッションの設計経験を経て、バッテリー領域に移ってきたメンバーが多数います。多様なバックグラウンドを持つ仲間が集まっているため、キャリア入社でも安心して活躍できる環境だと思います。」

【職場環境・風土】
Hondaは、「買う喜び、売る喜び、創る喜びを世界に広げる」という基本理念のもと、創業以来、数多くの製品を世に送り出してきました。

役員から新入社員に至るまで、すべての社員が自由な発想で夢や理想を徹底的に追求できる風土が根付いており、学歴や年齢にとらわれず、誰もがフラットに活躍できる職場環境が整っています。

仕事に対して主体的かつ前向きに向き合う姿勢があれば、入社直後であっても大きな仕事を任されるチャンスがあります。「こんなクルマが作りたい!」といった想いを自ら発信し、プロジェクトを立ち上げるような挑戦心あふれる方を、私たちは歓迎します。
労働条件 ■想定年収
590万円~1,090万円(時間外勤務手当30時間/月含む)
※給与は経験・能力を考慮の上決定します。

■勤務/休日/休暇
・勤務は応募職種毎に設定(フレックスタイム制・固定制・交替制)
・リモートワーク制度
・長期休暇あり(GW、夏季、年末年始)
・年間休日121日
・平均有休取得日数19.5日(2021年度)
・年次有給休暇…16日~20日/年 ※勤続年数に応じて付与
・慶弔休暇(結婚休暇…6日、忌引休暇…1~7日※続柄に応じて付与)

■各種手当
・通勤手当
・リモートワーク手当
・賞与 
・残業代全額支給

■福利厚生
・独身寮、転勤社宅 ※適用条件有
・社内研修(階層別研修、ビジネススキル研修、語学研修等)
・語学資格取得支援
・健康診断
・余暇施設(運動施設、保養所)
・厚生制度(財形貯蓄制度、団体扱い保険、持家支援、持株会制度、選択型福利厚生等)
・食堂施設、食事補助

■両立支援(仕事と育児・介護など)
・育児・介護手当
・リモートワーク制度
・短時間勤務制度
・育児・介護休職
・産前産後休暇
・産後パートナー休暇(出生8週以内に5日)
・子の看護休暇(年間5日/子供1人当たり)
・育児費用補助
・社内託児所(和光/栃木)
・介護休暇(年間5日/要介護者1人当たり)
・不妊治療休暇(年間5日)
・不妊治療休職(原則6か月、最大1年)
・病気治療休暇(会社指定の疾患を対象・年間5日)
応募資格

【必須(MUST)】

・材料力学・機械力学など4力学系の知見を有する設計者
・機械構造設計経験者(電池以外の製品経験も可)
└ 特に「構造・強度・振動・応力解析」などの視点を持った方

【歓迎(WANT)】

・電動車の開発経験
・リチウムイオンバッテリーまたは次世代バッテリー(全固体電池・半固体電池・リチウム金属二次電池など) の構造、性能設計、製造・品質設計に関わる研究開発経験
・エンジン、トランスミッション等 部品の構造・機構設計の経験
・パワーエレクトロニクスに関する知識・開発経験
・車載部品の信頼性/ 耐久性/耐環境性に関する知識、開発経験

【求める人物像】以下の想い・適性をお持ちの方
・当社のフィロソフィーに共感いただける方
・クルマ/動くもの/機械/技術が好きな方
・研究開発において、高い主体性とリーダーシップを発揮できる方
・夢を持ち、高い目標を掲げてやりきるエネルギーのある方
・自分の考えを発信し、周囲を巻き込んで課題解決の最良手段を見出せる方
アピールポイント ストックオプション制度あり Uターン・Iターン歓迎 完全土日休み フレックスタイム
受動喫煙対策

屋内禁煙

更新日 2025/10/07
求人番号 4955077

採用企業情報

株式会社本田技術研究所
  • 株式会社本田技術研究所
  • 埼玉県

    • 資本金7,400百万円
    • 会社規模5001人以上
  • 自動車・自動車部品
  • 会社概要

    【設立】1960年7月1日
    【代表者】大津 啓司
    【資本金】74億円(2022年3月31日現在)
    【従業員数】連結219,722名 単独22,675名(2019年3月31日現在)
    【本社所在地】埼玉県和光市中央1-4-1
    【所在地】
     埼玉:埼玉県和光市中央1-4-1、埼玉県和光市本町8-1、埼玉県朝霞市泉水3-15-1
     栃木:栃木県芳賀郡芳賀町大字下高根沢4630

    【事業内容】
    Honda R&Dの歴史は、1960年、本田技研工業(株)の研究・開発部門として分離した時から始まります。より多くの人々に、商品を通じ「喜び」を提供していきたいというHonda全体の企業理念を具現化していくために、ひとつ独立した存在として、人間を見つめ、さらに次世代の社会を考えていくことを前提として、(株)本田技術研究所は誕生しました。
    商品開発の具現化に向けて、R研究とD開発と呼ばれる二つの研究・開発システムを展開しています。D開発では、社会のニーズやお客さまの期待に応え、満足いただける商品づくりをめざし、Hondaグループの総力を結集した開発を進めています。このD開発に先行するR研究では、技術要素の基本的な耐久性・信頼性・性能などを長期的に研究・評価し、創造的で革新的な技術として完成させることを目的にしています。この二つのシステムは単独に機能するのではなく、一体となって商品開発を支えています。

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