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データマネジメントコンサルタント ◎DX・データ活用
採用企業案件
株式会社電通総研
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- 資本金8,180百万円
- 会社規模501-5000人
- コンサルティング
- シンクタンク
- SIer
- ソフトウエア
| 部署・役職名 | データマネジメントコンサルタント ◎DX・データ活用 |
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●部署のビジョン/ミッション（ビジネス展望・顧客提供価値） <ミッション>データを起点にDCM・ECM・SCM・コーポレートの領域を繋いでバリューチェーン全体での価値創出に貢献すること。 <ビジョン>変化が激しく先行きが不透明な中でクライアントの事業成長や成果獲得のためにデータ活用・データマネジメント両面でデジタル変革やデータドリブン経営の実現に導くこと。 ●職務内容 ＜期待役割＞ データ活用が注目される中、データ基盤の構築そのものが目的となりがちです。当社のデータマネジメントコンサルティングサービスは、DMBOKの知識体系を軸としたワンストップサービスで、クライアントのデータドリブン経営を成功に導きます。製造業を中心に情報通信業・金融業・不動産業などの幅広いクライアントのデータ活用支援を行っており、プロジェクトでは各支援をリードする役割を担っていただきます。 1.ロードマップ策定：現状把握、コンセプト・施策検討、ロードマップ策定 等 2.データマネジメント体制整備：データマネジメント組織立ち上げ、ガバナンスルール策定 等 3.先進活用チームによる推進支援(事例作り)：先進活用チーム立ち上げ、活用シナリオ作り 等 4.教育・コミュニティ運営：教育・事例共有、コミュニティ運営 等 ＋データ基盤構築：自社の技術部門に連携し、当社一気通貫で支援 ＜プロジェクト事例＞ ・データ活用のあるべき姿の策定支援(自動車メーカー様) ・メタデータ整備支援(自動車メーカー様) ・品質情報活用の構想支援(二輪車メーカー様) ・情報一元化に向けたグランドデザイン策定・データ活用支援(半導体製造装置メーカー様) ・データ活用ロードマップ策定・データマネジメント整備支援(スポーツ用品メーカー様) ●このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力 ・バリューチェーンを横断した業務知識・データマネジメントの知識を身につけることができます。 ・専門領域×データを軸に自身のテーマ領域を持って、マネジメントやエキスパートに進むことが可能です。 ・製造業を中心に情報通信業・金融業・不動産業などのクライアントも幅広く支援することができます。 |
| 労働条件 |
【契約期間】期間の定めなし 【試用期間】試用期間あり(６ヶ月) ※試用期間中の勤務・賃金制度に変更はありません。 【賃金制度】 ■想定年収：730万円～1,360万円 ※経験、スキルを考慮の上、当社規定により優遇します。 ※想定年収は最低年収を保証するものではありません。 ＜想定年収例＞ コンサルタント：730万円～、シニアコンサルタント：940万円～、マネージャー：1,220万円～ ■賃金形態：月給制 ■月次給与：457,903円～894,862円 ■賞与 ：年2回(6月/12月) ■昇給 ：年1回 ■諸手当 ：通勤手当(全額支給)、こども手当、院了手当、在宅勤務等補助手当など ※手当支給には会社規定の条件があります。 ■退職金 ：なし ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 採用時の職種や資格等級により、「裁量労働制(専門業務型、企画業務型)」、「フレックスタイム制」のいずれかの勤務形態となります。 詳細については条件面談にて説明いたします。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ＜例1＞コンサルタント・シニアコンサルタント・マネージャー □勤務形態：裁量労働制(専門業務型、企画業務型) ※1日あたりのみなし労働時間：8時間15分(休憩 12:00～13:00) □基本給 ：371,700円～727,300円 □裁量手当：86,203円～167,562円 □休日/深夜勤務手当：あり ＜例2＞アソシエイト □勤務形態：フレックスタイム制 ※所定労働時間：7時間/日＜標準勤務時間9:30～17:30(休憩 12:00～13:00)＞ ※コアタイム：なし □基本給 ：300,600円～331,600円 □時間外/休日/深夜勤務手当：あり ※時間外勤務手当は所定労働時間を超えた分に対して支給 【休日・休暇制度】 ■完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始6日(12/29～1/3) ■年次有給休暇 4月1日または入社日に付与します。 ・入社時(初回)：最大20日付与（但し、4/1を基準日として期間按分日数付与） ・2回目以降：毎年4月1日に20日付与（就業年数問わず、全員が対象） ■その他の休暇：結婚休暇、服喪休暇、出産休暇、介護休暇、リフレッシュ休暇など 【勤務地】 募集勤務地は「勤務地」欄に記載の通り。 【変更の範囲】 従事すべき業務の変更の範囲：当社の指示する業務全般 就業場所の変更の範囲：当社の全事業場その他当社が指定する場所 【受動喫煙対策について】 本社：屋内禁煙(喫煙室あり) 喫煙専用室設置／加熱式たばこ専用喫煙室設置 関西支社：屋内禁煙(屋外(敷地内)喫煙可) 中部支社：屋内禁煙(喫煙室あり) 喫煙専用室設置 豊田支社：屋内禁煙(喫煙室あり) 喫煙専用室設置 広島支社：屋内禁煙(喫煙室あり) 喫煙専用室設置 備考 想定年収：730万円～1,360万円 [モデル年収] コンサルタント：730万円～ シニアコンサルタント：940万円～ マネージャー：1,220万円～ ※経験、能力に応じて当社規定により優遇 |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 下記いずれかの経験、スキルを有する方・コンサルティングファームでのデータマネジメント・データ活用支援の経験 2年以上 ・データ基盤(DWH、ETL、BI、データカタログ、MDM)導入のプロジェクトマネージャー/リーダー経験 2年以上 ・自社のデータ活用やデータマネジメントの企画推進リーダー経験 2年以上 【歓迎（WANT）】 ・DMBOKの知識・データサイエンスやデータ分析の知識・経験 ・プロジェクトマネジメント経験 ・組織横断でのプロジェクト推進経験 ～求める人物像～ ・データ活用で経営を良くしたいと強く想っている方 ・多くの関係者を巻き込み、プロジェクトを進めることを楽しめる方 ・自己変容を起こし成長することを楽しめる方 |
| アピールポイント | 自社サービス・製品あり 女性管理職実績あり 上場企業 従業員数1000人以上 創立30年以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 完全土日休み |
| 受動喫煙対策 | 喫煙室設置 |
| 更新日 | 2025/12/04 |
| 求人番号 | 4740803 |
採用企業情報
- 株式会社電通総研
-
- 資本金8,180百万円
- 会社規模501-5000人
- コンサルティング
- シンクタンク
- SIer
- ソフトウエア
-
会社概要
【設立】1975年12月11日
【代表者】岩本 浩久
【資本金】81億8,050万円
【従業員数】4,413名（2024年12月末現在 ※連結）
【本社所在地】東京都港区港南2-17-1
【その他事業所】
・関西支社 大阪府大阪市北区堂島浜2-2-28 堂島アクシスビル内
・中部支社 愛知県名古屋市中区栄4-2-29 名古屋広小路プレイス内
・豊田支社 愛知県豊田市山之手5-121 GA豊田ビル内
・広島支社 広島県広島市南区段原南1-3-53 広島イーストビル内
【事業内容】
■シンクタンク
■コンサルティング
■システムインテグレーション発
■ソフトウェア製品（自社開発ソフトウェア）の販売／サポート
■ソフトウェア商品（国内外ベンダーのソフトウェア）の販売／サポート
■アウトソーシング・サービス・運用保守サービス
■情報機器販売・その他
【当社について】
当社は、1975年に電通（現電通グループ）と米国GE（General ElectricCompany）のジョイントベンチャーとして設立された企業です。
以来、ユニークなDNAを持つシステムインテグレータとして、お客さまの課題やニーズをいち早く発掘し、IT の実装・提供による解決を通じて事業を拡大してまいりました。
設立から約50年、さらなる成長に向けて当社グループが今取り組んでいるのが「自己変革」です。長期経営ビジョン「Vision 2030」において、2030年のありたき姿を「社会、企業、生活者からの期待に応える存在」と定め、多様な人材、多彩なテクノロジー、多種のソリューションを持つ企業を目指して自己変革を行うと掲げました。
今般、この一環として、リブランディングとリポジショニングを目的に、2024年1月より社名を「電通国際情報サービス」から「電通総研」に変更しました。
電通総研グループは、システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの連携により、企業活動の根幹である「価値の創出」と「顧客体験の向上」の両面から最適なソリューションをお客さまに提供します。
課題調査・提言からテクノロジーによる解決への流れを循環させ、システムインテグレータの枠組みを超えて、社会の進化を実装する。それが電通総研グループの事業コンセプトです。
◆機能：システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンク
この3つの機能の連携により、お客さまと社会のニーズに応えます。
◆強み：深い知見と洞察力を備えたプロフェッショナルと課題を解決するテクノロジー実装力
約2,500社のお客さまと向き合いながら培った業務知識をもとに、課題の本質を見いだし、テクノロジーによる解決への道筋を提案します。また、さまざまなパートナーと連携し、先端技術やソフトウェア、サービスを活用したクロスイノベーションを推進することで、企業や社会の課題を解決するためのテクノロジーを実装します。
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