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| 部署・役職名 | 【再エネの新規事業開発|プランニング・設計】創業70年以上の業界大手土木・建築系総合建設コンサルタント |
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| 仕事内容 |
【当社について】 創立以来70年以上にわたって、培った経験と先端技術で人や社会に新しい価値を提供し続ける業界トップクラスの総合建設コンサルタントです。 インフラをはじめ、都市・建築、モビリティ、レジリエンス、エネルギーなどの領域において、当社グループの事業の核であるエンジニアリングと、ビジネス・デジタルサービスを融合させることにより、複雑な社会課題を解決し、社会に新たな価値を創出する「社会インフラサービス事業」を展開しています。 【職務概要】 水力発電を主体とした再エネプランニング・設計をお任せします。 経験・能力、志望を考慮し、下記いずれかの業務をご担当いただきます。 ●水力発電を含む再エネ開発全般のプランニング ●水力発電設計(土木、電気・機械) 【職務詳細】 <水力発電を主体とした再エネプランニング・設計技術者> 水力発電を中心に再エネ開発における調査・計画・設計業務をお任せします。 環境省や国交省、経産省等の政策的な業務(マニュアル作成)に加え、自治体、民間の事業支援を行います。水力発電のみならず、様々な再エネ開発を他部署と一緒に支援していくとともに、新技術開発(ペロブスカイトの活用、データセンター空調への河川水の冷水利用等)など、社会インフラに対して再エネでイノベーションを起こしていくことも実施しています。 【当社の魅力】 ◎社会インフラに関わる幅広い業務領域 再エネ、鉄道・空港・道路・橋梁・河川・港湾・都市開発・上下水・廃棄物・環境・地盤・防災・PFI・PPP・人流・機械・電気通信などの公共・民間インフラのあらゆる分野に取り組み総合建設コンサルタントとして圧倒的シェアを誇っています。海外での展開も実施しています。 ◎大規模プロジェクトも手掛けた実績 大規模スポーツ会場・渋谷再開発・睦沢スマートウェルネスタウン・東海道新幹線・種子島宇宙センター・関越トンネル・東京臨海都市開発・東京湾横断道路・外郭放水路・東京国際空港、他 豊富な実績がございます。 |
| 労働条件 |
【勤務時間】 基本9:00~17:00(休憩11:30~13:30のうち1時間・実働7時間) 時差出勤制度あり(始業時刻を5:00~11:00で選択可) 【勤務場所】 東京 【休日・休暇】 週休2日制(土曜・日曜)、祝日 創立記念日(9月4日)、夏季休暇(5日)、 年末年始休暇(12月29日〜1月4日)、 リフレッシュ休暇、年次有給休暇、 時間単位有休、慶弔休暇、産前産後休業、 介護特別休暇、海外留学休職、ボランティア休職など 【昇給・賞与】 昇給/年1回(10月) 賞与/年2回(12月・6月) 賞与は業績連動、入社日により在籍期間按分あり 【福利厚生】 財形、育児休業、介護休業、退職金制度、 退職年金、クラブ活動、資格取得援助など |
| 応募資格 |
【歓迎(WANT)】 ・技術士(電力土木もしくは河川・砂防及び海岸海洋)・RCCM |
| アピールポイント | 従業員数1000人以上 創立30年以上 シェアトップクラス 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 Uターン・Iターン歓迎 地域活性化事業 新規事業 海外事業 管理職・マネージャー 完全土日休み |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2025/02/04 |
| 求人番号 | 3838852 |
採用企業情報
- パシフィックコンサルタンツ株式会社
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- 資本金820百万円
- 会社規模501-5000人
- その他
- コンサルティング
- その他
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会社概要
【設立】1951年(昭和26年)9月4日
【代表者】代表取締役社長 大本 修
【資本金】8億2,000万円
【売上高】596億円(第73期:2023.10.1~2024.9.30)
【従業員数】2,371名(2024.10.1現在)
【本社所在地】東京都千代田区神田錦町三丁目22番地
【その他主たる事業所】北海道・宮城・新潟・愛知・大阪・香川・広島・福岡・沖縄
【事業内容】
■一級建築士事務所
■地質調査業
■測量業
■計量証明事業
【当社について】
私たちは、創立から70年間、時代とともに複雑に変化する社会の課題に対して、インフラエンジニアリングを核としたコンサルティングサービスを提供し、新たな未来のため、よりよい社会を次世代に引き継ぐための価値や変革をもたらしてきました。
そして今、さまざまなリスクへの不安と、テクノロジーへの期待が入り混じる困難な時代に入っています。
私たちは、困難な時代だからこそ求められる存在となり、社会の持続可能な発展に貢献していきます。
それが私たちの使命であり、顧客やパートナー、従業員にも長期的な価値を生み出すからです。
私たちグループが強くなればなるほど、社会に力を与え、逆境を乗り越えていけると信じています。
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