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人材開発企画（営業、マーケティング系研修開発）
採用企業案件
日本電気株式会社（タレントアクイジション）
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- 資本金427,800百万円
- 会社規模5001人以上
- SIer
- 電気・電子
| 部署・役職名 | 人材開発企画（営業、マーケティング系研修開発） |
|---|---|
| 職種 | |
| 業種 | |
| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
【事業・組織構成の概要】 L&D統括部は、人材育成のグループ最適化と高度化を推進する為の組織として2023年4月に新設されました。会社のPurpose実現に向けて、挑戦の中で主体的に学び、成長し続けていく社員と、それを支える組織の実現に向け、HR他部門とも連携しながらトータルに施策を立案・設計し実行していきます。 【職務内容】 ビジネスとカルチャーの変革を続けるNECにおいて経営課題の一つである「B2B営業力の強化」における人材開発に関する課題に対してアプローチをしていただきます。グループ会社含めた全社レベルでの営業職向けの人材開発施策の立案～実行を担って頂きます。施策実行に関してはプロジェクトリーダの下、NECビジネスインテリジェンス社との協業も含めHR内外のメンバーとともにプロジェクトを自律的に推進する役割となります。 具体的には、以下のようなテーマで活動いただきます。 ・ファクトとなる社内外における基礎データ（サーベイ／HRデータ等）を読み解くと同時に、現場（営業部門）へのヒアリングも通じて「B2B営業力の強化」における人と組織に関する課題を分析したうえで、要因についての仮説立案 ・仮説に対する解決の方向性/戦略を策定したうえでの具体的施策／プログラムの企画（人事制度やシステムとの連携を含む） ・企画に関する実行体制を構築し、社員・HR関係部門およびNECビジネスインテリジェンス社と連携しながら、プロジェクトリーダの下での自律的な施策実行 変更の範囲：会社の定める職務 |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 主任 の場合【MUST】 以下すべてMUST ・課題解決の企画立案・実行に関わった経験（人事領域もしくはB2B営業領域であることが望ましい） ・メンバーや関係者と信頼関係を構築しリードできる" 担当 の場合 【MUST】 ・メンバーや関係者と信頼関係を構築できる 【歓迎（WANT）】 主任 の場合【WANT】 ・人材育成の業務経験（コンサルタントとしての経験を含む） |
| アピールポイント | 自社サービス・製品あり 日系グローバル企業 女性管理職実績あり 上場企業 従業員数1000人以上 シェアトップクラス 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 Uターン・Iターン歓迎 マネジメント業務なし 完全土日休み フレックスタイム |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2024/09/03 |
| 求人番号 | 3836992 |
採用企業情報
- 日本電気株式会社（タレントアクイジション）
-
- 資本金427,800百万円
- 会社規模5001人以上
- SIer
- 電気・電子
-
会社概要
【代表者】森田 隆之
【資本金】4,278億円 (2024年3月31日現在)
【売上高】単独：1兆8,380億円 連結：3兆4,773億円（2023年度実績）
【従業員数】単独：22,210名 連結：105,276名（2024年3月31日現在）
【本社所在地】東京都港区芝5-7-1
【事業内容】
NECは、1899年の創業以来、120年以上にわたってテクノロジーを軸に世の中のミッション
クリティカルを支え続けているグローバルテックカンパニーです。現在は、会社の方向性を
「社会価値創造型企業」と定め、生体認証、AI、5Gなどグローバルトップレベルの技術を
基に、国内外の幅広い領域で事業を展開しています。
【事業内容概要】
◆ITサービス
システム・インテグレーション（システム構築、コンサルティング）、サポート（保守）
アウトソーシング・クラウドサービス、システム機器、ソフトウェア・サービス
◆社会インフラ
ネットワークインフラ（コアネットワーク、携帯電話基地局、光伝送システム、
海洋システム）
通信事業者向けソフトウェア・サービス
航空・宇宙・防衛領域におけるシステム機器、システム・インテグレーション（シ
ステム構築、コンサルティング）、およびサポート（保守）
◆その他
ビジネスコンサルティング及びシステム機器の開発・製造・販売などの事業
【代表プロフィール】
森田 隆之 (もりた たかゆき)代表取締役 執行役員社長 兼 CEO（1960年2月5日生）
1983年4月 当社入社
2002年4月 事業開発部長
2006年4月 執行役員 兼 事業開発本部長
2008年4月 執行役員
2011年7月 執行役員常務
2016年4月 執行役員常務 兼 CGO (チーフグローバルオフィサー)
2016年6月 取締役 執行役員常務 兼 CGO (チーフグローバルオフィサー)
2018年4月 代表取締役 執行役員副社長
2018年6月 代表取締役 執行役員副社長 兼 CFO（チーフフィナンシャルオフィサー）
2021年4月 社長兼最高経営責任者（CEO）
現在に至る。
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