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【日本経済新聞社】人材育成・キャリア支援領域のマーケティング人材

年収:800万 ~ 1000万

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株式会社日本経済新聞社

株式会社日本経済新聞社

  • 東京都

    • 資本金2,500百万円
    • 会社規模501-5000人
  • 新聞・出版
部署・役職名 【日本経済新聞社】人材育成・キャリア支援領域のマーケティング人材
職種
業種
勤務地
仕事内容 日本経済新聞社は、生成AI / VUCA時代にますます重要となるビジネスパーソンの学習とキャリア構築を伴走支援し、企業の人的資本経営推進に貢献する人財・教育事業を経済メディア事業に次ぐ柱とすべく、戦略的な投資を進めています。
人財・教育事業ユニットが手がける、法人向けコンサルティング、公開講座、ビジネスメディア、アセスメント、マッチング、学習アプリなど、人材育成・キャリア支援領域の多様なサービスの成長を促進するマーケティング戦略の立案・実行を担う人材を募集します。

【仕事内容】
人財・教育事業ユニットのサービス、プロダクトの成長に寄与するマーケティング戦略の立案、および施策の実行を担っていただきます。

<主な業務>
・各種パフォーマンス指標(KGI/KPIなど)の設定と達成までの管理を行います。
・新しいマーケティング施策を提案し、実行まで主導します。
・データチームと連携して必要なデータを分析し、分析結果に基づいて試作の仮説検証を行います。
・ステークホルダーにプロジェクトの進行を適切に共有・説明し、理解と支援を得ます。

【この仕事の魅力】
・学びの場に深く関わり、自身の成長を実感できます。
・アイデアを具現化し、サービスの成長に貢献できます。
・メディアの強みを活かし、マーケティング施策を推進できます。
・少数精鋭のチームで、裁量を持って挑戦できます。
労働条件 【雇用形態】
正社員 期間の定め 無
試用期間:有 6ヶ月

【労働条件】
就業時間:9:30~18:00(休憩1時間)
事業場外みなし労働時間制(事業場内労働あり)。みなし労働時間は7時間30分
所定時間外の労働:無
休日:年間120日 (完全週休2日制)
年次有給休暇:毎年4月に20日付与。入社時は入社月に応じて2日から最大20日を付与
賃金:月給制
月給:非公開。職歴・経験等考慮のうえ当社規定により決定
社会保険:健康保険、厚生年金、労災保険、雇用保険
※全社員を対象にした在宅勤務制度(リモートワーク)を導入しております

【就業場所・業務の変更の範囲】
・業務内容:(雇入れ直後)人財・教育事業ユニットにおける業務(変更の範囲)会社の定める業務
・就業場所:(雇入れ直後)東京本社※在宅勤務を行う場所含む(変更の範囲)会社が定める場所※在宅勤務を行う場所含む
応募資格

【必須(MUST)】

・事業会社のウェブサービスにおける、メディア/プロダクトのグロースマーケティングに主体的に携わった経験
・CRM、SEO、ブランドマーケティングのいずれかまたは複数において、主体的に担った経験や実務スキル
・分析ツールとデジタル広告運用に関する実務スキル

【歓迎(WANT)】

・社内外のステークホルダーと良好なコミュニケーションを図り、主体的に巻き込んで施策を実現する推進力
・人材開発、組織開発などの事業に関わった経験

【求める人物像】
・学びの提供を通じて、ビジネスパーソンや組織の成長に貢献したい方
・他者の成長やキャリア形成に関心を持ち、サポートしたいという気持ちのある方
・当事者意識を持ち、チャレンジ精神を発揮し、主体的に業務を遂行できる方
アピールポイント 自社サービス・製品あり 日系グローバル企業 女性管理職実績あり 従業員数1000人以上 シェアトップクラス 創立30年以上 産休・育休取得実績あり 年間休日120日以上 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 完全土日休み
リモートワーク

「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります
受動喫煙対策

喫煙室設置

更新日 2025/05/30
求人番号 4598243

採用企業情報

株式会社日本経済新聞社
  • 株式会社日本経済新聞社
  • 東京都

    • 資本金2,500百万円
    • 会社規模501-5000人
  • 新聞・出版
  • 会社概要

    【設立】1876年12月2日
    【代表者】代表取締役社長 長谷部 剛
    【資本金】25億円
    【売上高】1,770億円(2024年12月期)
    【従業員数】3,042人(2024年12月末)
    【本社所在地】東京都千代田区大手町1-3-7
    【その他事業所】大阪本社/名古屋支社/西部支社/札幌支社/神戸支社/京都支社/国内支局全国51カ所/海外取材拠点37カ所
    【事業内容】新聞を中核とする事業持ち株会社。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開

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