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【ソリューション営業/宮城県(エリア限定職)】オフィス創りのリーディングカンパニー/東証一部上場企業

年収:応相談

採用企業案件

採用企業

株式会社イトーキ

  • 東京都

    • 資本金5,294百万円
    • 会社規模501-5000人
  • その他
部署・役職名 【ソリューション営業/宮城県(エリア限定職)】オフィス創りのリーディングカンパニー/東証一部上場企業
職種
業種
勤務地
仕事内容 【会社概要】
現在、企業価値を高める知的創造の場としてオフィスの重要性が高まる中で、当社はオフィス創りに関わるさまざまな製品の開発・サービスを通じて質の高いビジネス環境の創造に挑戦しています。
また、セキュリティや物流、医療・福祉施設や研究施設等の各分野にも積極的に取組み、今後の社会から求められる空間づくり、環境づくりを幅広く提案しています。

【業務内容】
当社のオフィス家具や働き方を提案するソリューション営業を行っていただきます。
企業や官公庁、医療機関、教育施設、公共施設などにオフィス家具やICT機器などでお客様の課題解決を目指していただきます。

当社のオフィス空間営業は商品の提案だけでなく空間そのものを提案するため、社内デザイナーや各分野の専門家とプランを作成し、提案に向けシナリオを作っていただきます。
応募資格

【必須(MUST)】

・営業経験をお持ちの方
・接客や顧客対応経験をお持ちの方
・普通自動車免許をお持ちの方

【歓迎(WANT)】

・ファシリティマネージャーの経験をお持ちの方
・コミュニケーションスキルが高い方

アピールポイント 自社サービス・製品あり 日系グローバル企業 女性管理職実績あり 上場企業 従業員数1000人以上 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実
受動喫煙対策

その他

「就業場所が屋外である」、「就業場所によって対策内容が異なる」、「対策内容は採用時までに通知する」 などの場合がその他となります。面接時に詳しい内容をご確認ください
更新日 2024/01/30
求人番号 1919948

採用企業情報

株式会社イトーキ
  • 株式会社イトーキ
  • 東京都

    • 資本金5,294百万円
    • 会社規模501-5000人
  • その他
  • 会社概要

    【設立年月日】1950年4月20日
    【代表者】代表取締役社長 湊 宏司
    【資本金】52億9,400万円
    【従業員数】2,153名(2023年12月31日現在)※従業員数は、就業人員であります。
    【本社所在地】東京都中央区日本橋2-5-1

    【イトーキとは】
    “明日の「働く」を、デザインする。-We Design Tomorrow. We Design WORK-Style.-”
    オフィス創りのプロフェッショナルカンパニーとして、日本のオフィスの発展に大きな役割を果たしてきました。
    オフィス家具・建材やセキュリティ機器、自動物流搬送機も開発。オフィスに限らずあらゆる空間創りを手がけています。
    イトーキが開発した新技術を製品化した「スピーナチェア」は2007年度、「LANシート」は2008年度、2年連続でグッドデザイン賞金賞を受賞 しました。また、「フリップフラップチェア」は国際的なデザイン賞である「iFデザイン賞2017」においてプロダクトデザイン部門で最高位の金賞するなど、外部機関からも高い評価を得ています。

    【事業内容】
    ◇ワークプレイス事業
    ワークステーションシステム/デスク/ローパーティション/
    事務・会議チェア/テーブル/保守サービス業務/FM・PMコンサルティング/オフィス建材内装設備/移動間仕切・可動間仕切/学習デスク・チェア/テレワーク用家具など
    ◇設備機器・パブリック事業
    セキュリティ設備機器/工場・物流設備機器/商業施設機器/研究施設機器/サイネージ/原子力施設機器/公共施設機器など
    ◇IT・シェアリング事業
    什器レンタル/オフィスシェアリング/ソフトウエア開発など

    【イトーキの今後の展望】
    短期的にはオフィス事業を推進しつつ、中長期的には、売り上げの7割を占めるワークプレイス事業に次ぐ第2、第3の柱を 作ることができるよう、動きはじめています。特に、日本のサプライチェーンにはまだまだ進化する余地があるため、倉庫での自動仕分け機を中心とする物流ビジネスは大きなチャンスと見込んでいます。
    また現在は売り上げの約90%を国内が占めていますが、将来を踏まえ、今後はグローバル展開にも力を入れていきます 。133年続いてきた会社をさらに100年、200年と続けていくためには、こうした挑戦が不可欠であると考えています。

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