1. 転職サイト ビズリーチ
  2.  > 
  3. 求人検索
  4.  > 【各種メディアに対するリサーチ企画~データ分析をお任せします】

転職・求人情報の詳細をご覧になる場合は会員登録(無料)が必要です

新規会員登録(無料)

【各種メディアに対するリサーチ企画~データ分析をお任せします】

年収:応相談

採用企業案件

特集求人

本求人は、「プレミアムステージ」をご利用でなくても、ビズリーチ会員であればどなたでも閲覧、応募が可能です。
株式会社ビデオリサーチ

株式会社ビデオリサーチ

  • 東京都

    • 資本金220百万円
    • 会社規模101-500人
  • 広告・PR
部署・役職名 【各種メディアに対するリサーチ企画~データ分析をお任せします】
職種
業種
勤務地
仕事内容 <特徴>
■視聴率測定調査している会社の特性上メディア関連の調査実績が豊富です。
■メディアのデジタル対応が進む業界で、新たなメディアの価値を示す研究にも力を入れています。
■メディア、広告会社、アドバタイザーにデータを活用したコンサルティング提案ができます。
■業界対応のため、顧客とも密にコミュニケーションを図れます。

<お任せする仕事内容>
①企画・運営業務
②データ分析、活用
③コンサルティング

・営業/顧客との調整
・ミーティングの運営(事務局的な役割)
・調査運用のスキーム構築・フロー策定
・調査仕様、分析仕様のとりまとめ
・調査事務局(協力会社)の管理・調整
・コンサルティング業務
・営業に準じた顧客対応
・協力会社との折衝
・派遣スタッフの管理・監督
・分析システム等の仕様策定
応募資格

【必須(MUST)】

応募資格
・人前で話すことへの苦手意識のない方
 ⇒ミーティングや説明会などで自ら説明する場面が想定されます。
・コミュニケーション力に自信のある方
 ⇒社内外の関係者との折衝であるため不可欠です。
・データを扱うため、集中力、緻密さが求められ、ケアレスミスが少なく、正確かつ慎重であること


【歓迎(WANT)】

<大歓迎!>
・マーケティングテーマを調査テーマにして、調査企画設計ができる方
・顧客から調査票のオーダーを受けて、その対応や調整が出来る方
・理工系出身、金融系での勤務、計量経済の知識をお持ちの方

※将来のキャリアパスとして、メディア・マーケティング領域への提言や調査システムの構築といった業務に就くことを目指したい、という意気込みのある方歓迎します。
 ⇒単にリサーチ業務をやってみたい、という方ではなく、それをきっかけとして将来的にどんなことに繋げたいのか、という視点があることが望ましいです。

※案件によっては残業となるケースもあるので、対応可能であること
 ⇒一般の生活者を対象とした業務であるため、定時時間外の業務が発生することが 多々あります。

※リサーチ実務の経験がユーザーとしてあること
 ⇒リサーチは目的ではなく、手段としての立場で利用していること。
 ⇒社員として関わるネットリサーチ案件については、派遣スタッフだけでは意思決定が困難なもの、調査設計・企画の段階から関与するものが大半ですので、一定の理解がある方が望ましいです。とはいえ、経験を積めば、割と早期にキャッチアップできる部分かとは思います。
アピールポイント 自社サービス・製品あり シェアトップクラス 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 資格支援制度充実 女性管理職実績あり 新規事業 フレックスタイム
リモートワーク

「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります
受動喫煙対策

屋内禁煙

更新日 2024/02/22
求人番号 1879100

採用企業情報

株式会社ビデオリサーチ
  • 株式会社ビデオリサーチ
  • 東京都

    • 資本金220百万円
    • 会社規模101-500人
  • 広告・PR
  • 会社概要

    【設立年月日】1962年9月20日
    【代表者】代表取締役社長 望月 渡
    【資本金】2億2,050万円
    【従業員数】318名(2023年7月現在)
    【本社所在地】東京都千代田区三番町6-17

    【事業内容】
     ・テレビ事業(地上波、BS、CS、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用)
     ・インタラクティブ事業(インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発)
     ・メディア・コミュニケーション事業(マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用)
     ・ソリューション事業(当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案)

    【当社設立について】
    日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。
    1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。
    そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。
    これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、(株)電通と(株)東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。
    この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。

    【ビデオリサーチグループ】
     ・株式会社ビデオリサーチインタラクティブ
     ・株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ

転職・求人情報の詳細をご覧になる場合は会員登録(無料)が必要です

新規会員登録(無料)