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社内SE(新基幹システム担当/リーダー候補)【宮城本社勤務】

年収:800万 ~ 1100万

ヘッドハンター案件

部署・役職名 社内SE(新基幹システム担当/リーダー候補)【宮城本社勤務】
職種
業種
勤務地
仕事内容 【職務内容】
社内SEとして新基幹システム(SAP S/4 HANA)の運用保守を中心に様々な業務システムの導入/開発/運用保守などをお任せします。
入社後は早期に業務理解、システム理解をしていただき、プロジェクトの推進役を担っていただきたいと考えております。

具体的には、
・グループ全社に導入されているの基幹システム(SAP)の管理・運用
・SAP BASISの開発部門/利用部門との調整、運用ベンダーの管理・協働

【採用背景】
現在、全社を挙げて新基幹系システム(SAP S/4 HANA)の導入プロジェクトを実施しており、
2021年5月に本社が本稼働、その後国内工場や海外現地法人へ順次展開を予定しております。
この新基幹システムを導入することで、生産/物流等の効率化を行い、より高い競争力を保持することを目指します。
その中で、2021年5月より順次カットオーバする新システムを高品質な安定稼働を行うために
SAP基盤を保守・運用する組織の強化を図りたいと考えております。

【魅力】
・当社情報システム部では様々な取り組みを行っており、関係するIT技術も多岐に渡っており、
実力とやる気がある人にとっては何でもチャレンジできる環境です。
・IT関連企業出身者の中途入社者も多く、馴染みやすい環境です。
・当社グループとして優先度・注目度の高いミッションに携わることができます。
・既存社員を引っ張るリーダー的存在として期待したいと考えております。
労働条件 【初年度年収】 600万円-1,100万円
【基本給】 24.4万円~
※経験・能力・年齢を考慮し、当社規定により優遇します。
※上記に加えて地域手当を支給します。(12,000円~105,000円。金額は勤務地等によって異なります)

【年収例】
670万円/28歳/月給28.0万円(地域手当含む)+賞与+時間外手当 
※2017年実績。月給は実在者平均であり、基本給と地域手当の合算で算出。
880万円/35歳/月給35.5万円(地域手当含む)+賞与+時間外手当 
※2017年実績。月給は実在者平均であり、基本給と地域手当の合算で算出。

【昇給・賞与】
昇給:会社規定による
賞与:年2回

【賃金形態】
月給制
※会社規定に基づく

【残業手当】

※残業時間に連動して支給。

【退職金制度】

※会社規定に基づく

【寮・社宅制度】

※会社規定に基づく

【就業時間】
8:30~17:15
※所定労働時間7時間30分 休憩時間75分

【フレックスタイム制】
部署によっては有
※コアタイム10:00-15:00

【年間休日】
123日(2016年度実績)
※土曜/日曜/祝日、夏季5日、年末年始6日

【有給休暇】
1~20日
※入社月によって取得可能日数が異なる。(初年度最高12日)

昇給原則年1回(7月)
賞与年2回(6月、12月)※賞与は会社業績と個人業績により変動します(業績連動型賞与)
社会保険完備
通勤手当
時間外勤務手当 他

【制度】
確定給付型企業年金基金
財形貯蓄
社員持株制度
退職金
住宅資金融資斡旋(利子補給)
社宅/独身寮制度(適用条件有)
団体扱い保険
長期障害所得補償保険
総合福利厚生サービス 他

【育児・介護】
産前産後休暇
育児休業
子育て応援休暇
子の看護休暇
介護休暇
短時間勤務制度(育児・介護) 他

※その他、保養施設・研修施設あり(箱根・軽井沢・ニセコ・熊本・山梨)
※試用期間6ヶ月有(試用期間中の処遇・待遇に変更なし)

屋内禁煙
応募資格

【必須(MUST)】

・SAPシステム運用経験者(3年以上)
・他のシステム運用管理経験(3年以上)

【歓迎(WANT)】

・SAPの導入/運用経験
・システム運用管理ミドルウェアの経験(JP1-AJS、HULFT、Vmware、Windows、Linux、Oracle、SQL-Server)

更新日 2021/05/18
求人番号 1627616

採用企業情報

この求人の取り扱い担当者

  • 3.36
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  • ヘッドハンターの氏名は会員のみ表示されます
  • 会社名は会員のみ表示されます

    • 東京都
    • 関西学院大学
  • IT・インターネット メーカー
    • 弊社は先端技術分野の企業様案件をお取り扱いしております。当初はドローン産業に特化しておりましたが、技術的背景から自動車・産業機械・通信・金融の各案件も拡大(現在1,000職種取扱)。ドローンに関しては、内閣官房主催無人航空機官民協議会委員です。各先端産業発展に努めます。
    • (2019/11/20)

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